建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物15年～50年、機械及び装置4年～15年、工具、器具及び備品2年～18年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は8年、ソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/08/05 14:34

#2 固定資産売却損の注記

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物	-百万円	17百万円
構築物	-	5

2020/08/05 14:34

#3 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物	0百万円	-百万円
機械及び装置	32	21

2020/08/05 14:34

#4 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物	108百万円	40百万円
熔解炉	-	82

2020/08/05 14:34

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物15年～50年、機械及び装置4年～15年、工具、器具及び備品2年～18年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2020/08/05 14:34