建物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 19億1200万
- 2017年3月31日 -5.18%
- 18億1300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)2017/06/28 11:10
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7.固定資産除却損の内容は次のとおりです。2017/06/28 11:10
前連結会計年度自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日 当連結会計年度自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日 建物及び構築物 0百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 0百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産2017/06/28 11:10
(2) 担保に係る債務前連結会計年度平成28年3月31日 当連結会計年度平成29年3月31日 建物及び構築物 1,819百万円 1,710百万円 土地 1,044百万円 1,044百万円
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3.圧縮記帳2017/06/28 11:10
前連結会計年度平成28年3月31日 当連結会計年度平成29年3月31日 建物及び構築物 1百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 7百万円 7百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2017/06/28 11:10
建物 白山工場 シルク印刷室復旧工事 47百万円 東京ショールーム 改装工事 14百万円 機械及び装置 陶磁器事業 生産設備 19百万円 工具器具及び備品 住設環境機器事業 浄化槽用部品金型 35百万円 住設環境機器事業東京・名古屋ショールームバンクチュール展示品 20百万円 陶磁器事業 基幹システムサーバ更新 10百万円 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/28 11:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度平成28年3月31日 当事業年度平成29年3月31日 その他有価証券評価差額金 0百万円 0百万円 建物(資産除去債務) 6百万円 6百万円 繰延税金負債合計 6百万円 6百万円
- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、平成10年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、平成28年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2017/06/28 11:10