建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法

2019/06/24 9:41

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 2017年4月1日至 2018年3月31日	当連結会計年度自 2018年4月1日至 2019年3月31日
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

2019/06/24 9:41

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度2018年3月31日	当連結会計年度2019年3月31日
建物及び構築物	1,606百万円	1,511百万円
土地	753百万円	753百万円

(2) 担保に係る債務

2019/06/24 9:41

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3.圧縮記帳

	前連結会計年度2018年3月31日	当連結会計年度2019年3月31日
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	7百万円	7百万円

2019/06/24 9:41

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。

建物	埼玉工場変電所更新	32百万円
機械及び装置	住設環境機器事業 生産設備	8百万円
	機能性セラミック商品事業 生産設備	1億49百万円
	陶磁器事業 生産設備	51百万円
工具器具及び備品	住設環境機器事業 大阪ショールーム展示用システムバス	6百万円
	機能性セラミック商品事業
	走査型電子顕微鏡/エネルギー分散型X線分析装置	9百万円

2019/06/24 9:41

#6 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度2018年3月31日	当事業年度2019年3月31日
その他有価証券評価差額金	0百万円	0百万円
建物(資産除去債務)	5百万円	5百万円
繰延税金負債合計	5百万円	5百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2019/06/24 9:41

#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度2018年3月31日	当連結会計年度2019年3月31日
その他有価証券評価差額金	0百万円	0百万円
建物(資産除去債務)	5百万円	5百万円
繰延税金負債合計	5百万円	5百万円

(注)1.評価性引当額が3億32百万円減少しています。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金の期限切れ2億80百万円(当社1億92百万円、連結子会社NIKKO CERAMICS, INC.58百万円、連結子会社ニッコーロジスティクス㈱29百万円)に伴うものです。
2.税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2019/06/24 9:41

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。

2019/06/24 9:41

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法

2019/06/24 9:41

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2019/06/24 9:41