構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法
ただし、2016年4月1日以降取得した構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8～57年
機械及び装置 8～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2020/06/26 9:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 2018年4月1日至 2019年3月31日	当連結会計年度自 2019年4月1日至 2020年3月31日
建物及び構築物	―百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	2百万円	0百万円

2020/06/26 9:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 2018年4月1日至 2019年3月31日	当連結会計年度自 2019年4月1日至 2020年3月31日
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

2020/06/26 9:02

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度2019年3月31日	当連結会計年度2020年3月31日
建物及び構築物	1,511百万円	1,411百万円
土地	753百万円	753百万円

(2) 担保に係る債務

2020/06/26 9:02

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3.圧縮記帳

	前連結会計年度2019年3月31日	当連結会計年度2020年3月31日
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	7百万円	7百万円

2020/06/26 9:02

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

総資産は、前連結会計年度末と比べて68百万円減少し、24億89百万円となりました。
これは、商品及び製品が56百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が51百万円、建物及び構築物(純額)が42百万円、それぞれ減少したことなどによるものです。

2020/06/26 9:02

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。

2020/06/26 9:02

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物以外の有形固定資産 定率法
ただし、2016年4月1日以降取得した構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2020/06/26 9:02

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2020/06/26 9:02