日本特殊陶業（5334）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 654億6100万
- 2009年3月31日 -15.36%
- 554億700万
- 2010年3月31日 -11.32%
- 491億3600万
- 2010年12月31日 -7.52%
- 454億4100万
- 2011年3月31日 -2.83%
- 441億5300万
- 2011年6月30日 -1.53%
- 434億7900万
- 2011年9月30日 -1.93%
- 426億4000万
- 2011年12月31日 -3.29%
- 412億3900万
- 2012年3月31日 -0.25%
- 411億3500万
- 2012年6月30日 -1.44%
- 405億4200万
- 2012年9月30日 -2.68%
- 394億5700万
- 2012年12月31日 -0.43%
- 392億8900万
- 2013年3月31日 +2.66%
- 403億3400万
- 2013年6月30日 +3.78%
- 418億5800万
- 2013年9月30日 -0.17%
- 417億8500万
- 2013年12月31日 +1.11%
- 422億5000万
- 2014年3月31日 +15.85%
- 489億4600万
- 2014年6月30日 +0.42%
- 491億5100万
- 2014年9月30日 +1.58%
- 499億2700万
- 2014年12月31日 +3.41%
- 516億3100万
- 2015年3月31日 -1.66%
- 507億7500万
- 2015年6月30日 +4.46%
- 530億3900万
- 2015年9月30日 +0.13%
- 531億700万
- 2015年12月31日 +0.45%
- 533億4400万
- 2016年3月31日 +9.56%
- 584億4300万
- 2016年6月30日 +4.15%
- 608億7100万
- 2016年9月30日 +0.4%
- 611億1500万
- 2016年12月31日 +2.75%
- 627億9400万
- 2017年3月31日 -0.63%
- 624億
- 2017年6月30日 +2.74%
- 641億700万
- 2017年9月30日 +0.5%
- 644億3000万
- 2017年12月31日 -0.41%
- 641億6700万
- 2018年3月31日 -1.18%
- 634億1000万
- 2018年6月30日 -1.12%
- 627億100万
- 2018年9月30日 +1.57%
- 636億8300万
- 2018年12月31日 +4.16%
- 663億3200万
- 2019年3月31日 +0.5%
- 666億6100万
- 2019年6月30日 +10.63%
- 737億4400万
- 2019年9月30日 -0.09%
- 736億7600万
- 2019年12月31日 +0.27%
- 738億7400万
- 2020年3月31日 -0.66%
- 733億8900万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 使用権資産の帳簿価額の内訳は、次のとおりです。2026/06/25 15:30
使用権資産の増加額並びにリースに関連する費用及びキャッシュ・アウトフローは、次のとおりです。(単位:百万円) 使用権資産 建物及び構築物を原資産とするもの 7,849 8,438 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 1,734 1,840
(注) 1 リース負債の満期分析は「注記21. 金融商品」に記載のとおりです。(単位:百万円) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 2,545 2,582 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 719 811 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地、建設仮勘定以外の有形固定資産は、使用が可能となった時点から、それぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却しています。主要な有形固定資産の見積耐用年数は次のとおりです。2026/06/25 15:30
建物及び構築物 :8～50年
機械装置及び運搬具 :4～10年 - #3 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しています。2026/06/25 15:30
前連結会計年度において、コンポーネント・ソリューションセグメントの一部ののれんを含む資金生成単位について減損テストを実施した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、4,562百万円の減損損失を計上しました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値の見積りに使用した成長率は2.5%及び2.1%、割引率は税引前加重平均資本コスト13.3%及び18.1%です。(単位:百万円) 有形固定資産 建物及び構築物 58 372 機械装置及び運搬具 48 364 使用権資産 建物及び構築物を原資産とするもの 11 - 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 0 -
また、自動車関連セグメントの一部ののれんを含む資金生成単位について減損テストを実施した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、634百万円の減損損失を計上しました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値の見積りに使用した成長率は1.0%、割引率は税引前加重平均資本コスト13.2%です。
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