日本特殊陶業(5334)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 半導体の推移 - 第一四半期
連結
- 2013年6月30日
- -15億6900万
- 2014年6月30日 -62.01%
- -25億4200万
- 2015年6月30日
- -7億3500万
- 2016年6月30日 -107.89%
- -15億2800万
- 2017年6月30日
- -10億6400万
- 2018年6月30日
- -3億5800万
- 2019年6月30日
- 7900万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その上で、セグメント情報では製品の内容、市場等の類似性を勘案して、複数の事業セグメントを集約し、「自動車関連」、「セラミック」及び「新規事業」を報告セグメントとしています。2023/08/09 9:54
「自動車関連」は、スパークプラグや排気ガスセンサ等、主として自動車に組み付けられる部品の製造販売を行っています。「セラミック」では、切削工具、産業機器部品、半導体製造装置用部品、半導体パッケージ及び医療用酸素濃縮器等の製造販売を行っています。「新規事業」では、環境エネルギー分野等の新規事業に関する製品の製造販売を行っています。
(2) セグメント収益及び業績 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- わが国経済においては、世界経済の減速を背景に財輸出は伸び悩むものの、個人消費、設備投資、インバウンド需要をけん引役に緩やかな景気回復が続いています。2023/08/09 9:54
当社グループの主要な事業基盤である自動車業界における新車生産は、コロナ禍からのリバウンド需要や半導体不足の解消、資源価格の頭打ちにより、前年同期比で増加する結果となっています。ただし、中国においては経済活動の再開以降、各地での持続的な消費促進政策が打たれましたが、自動車関連ではEV車の伸長による増加は見られるものの、内燃機関搭載車の生産は引き続き軟調の状況です。
一方、半導体製造装置業界においては、在庫調整プロセスへの移行による半導体需要の軟化、米中対立を起点とする規制強化懸念の高まりから一時的な踊り場を迎えているものの、メモリーやロジックなどのICやO-S-Dを含む幅広い製品群での需要回復から、年度後半にかけて徐々に回復を見込んでいます。