日本特殊陶業(5334)の研究開発費 - セラミック関連の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2021年3月31日
- 13億3700万
- 2024年3月31日 +487.06%
- 78億4900万
- 2025年3月31日 +0.66%
- 79億100万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ・必要に応じてBCP(事業継続計画)の補強や設備対策を行う2026/06/25 15:30
<気候関連の機会>
(ⅱ) 移行リスクと機会への戦略的対応側面 主な機会 機会が現れる時期 ・災害に備えて、エネルギーの地産地消(分散型の発電)が注目され、SOFCの需要が高まる。 長期 ・電気モーターや発電機に使われるセラミック関連技術・製品の需要が高まる。 中期~長期 市場 ・社会のニーズを捉えた気候変動に関連する新技術を開発することで、ビジネス機会が生まれる。 中期~長期
現状の認識: - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は次のとおりです。2026/06/25 15:30
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 荷造運搬費 5,384 百万円 5,627 百万円 研究開発費 7,687 百万円 7,820 百万円 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 4)キャッシュ・アロケーションと株主還元2026/06/25 15:30
注力ドメインである「モビリティ」「半導体」「環境・エネルギー」へ集中的にキャッシュを充当することで持続的な成長を支えることを基軸とすると同時に、株主還元の充実も図ってまいります。株主還元については、DOE指標の導入による安定的な配当をベースとしつつ、利益成長も考慮した配当方針に加え、事業投資や人的資本への投資、研究開発費等も含め資本配分を総合的に考慮した上で、適正資本水準を超過する部分については、自己株式の取得も検討してまいります。
