固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「アジア」の有形固定資産は、連結貸借対照表の有形固定資産の10%を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2 地域ごとの情報 (2) 有形固定資産」の組替えを行っています。
3 主要な顧客ごとの情報

2018/07/12 15:20

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
・有形固定資産
主として自動車関連事業における開発用設備(工具、器具及び備品)です。

2018/07/12 15:20

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～50年
機械及び装置 4年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2018/07/12 15:20

#4 固定資産処分損に関する注記

固定資産処分損の主な内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	337	百万円	371	百万円
機械装置及び運搬具	287	百万円	917	百万円
土地	0	百万円		―
ソフトウエア	1	百万円	5	百万円
その他(工具、器具及び備品)	145	百万円	31	百万円

2018/07/12 15:20

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の主な内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	287	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	59	百万円	78	百万円
土地	136	百万円	113	百万円
ソフトウエア	0	百万円	0	百万円
その他(工具、器具及び備品)	2	百万円	6	百万円

2018/07/12 15:20

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「アジア」の有形固定資産は、連結貸借対照表の有形固定資産の10%を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2 地域ごとの情報 (2) 有形固定資産」の組替えを行っています。

2018/07/12 15:20

#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	301,800	百万円	299,878	百万円

2018/07/12 15:20

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2018/07/12 15:20

#9 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	場所	種類	金額
自動車関連品製造用	米国	のれん	7,513百万円
		無形固定資産(その他)	8,765百万円
		機械装置 他	3,908百万円
		計	20,187百万円

当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を基礎に資産のグループ化を行っており、遊休資産については個別資産ごとにグループ化を行っています。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値は零と見積もっています。
当該資産は、自動車関連事業において北米市場にて自動車関連品を製造販売する連結子会社Wells Vehicle Electronics Holdings Corp.に関連するのれん等及び事業用資産です。同社の手掛ける事業は、買収当初策定した計画を下回って推移していることから、今後の事業計画の見直しを行った結果、減損損失を認識しました。

2018/07/12 15:20

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

なお、連結貸借対照表に計上されている繰延税金資産及び繰延税金負債は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
流動資産―繰延税金資産	11,023百万円	12,427百万円
固定資産―繰延税金資産	1,496百万円	3,042百万円
固定負債―繰延税金負債	△5,324百万円	△7,967百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2018/07/12 15:20

#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

<有形固定資産>主に設備投資により機械装置が増加しています。
<たな卸資産>主に販売量の増加に伴い増加しています。

2018/07/12 15:20

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2018/07/12 15:20