5334 日本特殊陶業

5334
2026/03/13
時価
1兆5423億円
PER 予
16.97倍
2010年以降
5.27-27.54倍
(2010-2025年)
PBR
2.05倍
2010年以降
0.57-2.5倍
(2010-2025年)
配当 予
2.4%
ROE 予
12.11%
ROA 予
7.32%
資料
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有報情報

#1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
使用権資産の帳簿価額の内訳は、次のとおりです。
(単位:百万円)
使用権資産
建物及び構築物を原資産とするもの9,1197,849
機械装置及び運搬具を原資産とするもの1,9741,734
使用権資産の増加額並びにリースに関連する費用及びキャッシュ・アウトフローは、次のとおりです。
(単位:百万円)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの2,3052,545
機械装置及び運搬具を原資産とするもの669719
(注) 1 リース負債の満期分析は「注記21. 金融商品」に記載のとおりです。
2025/06/24 15:45
#2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
土地、建設仮勘定以外の有形固定資産は、使用が可能となった時点から、それぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却しています。主要な有形固定資産の見積耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 :8~50年
機械装置及び運搬具 :4~10年
2025/06/24 15:45
#3 注記事項-非金融資産の減損、連結財務諸表(IFRS)(連結)
減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しています。
(単位:百万円)
土地125-
建物及び構築物8558
機械装置及び運搬具1,10448
使用権資産
建物及び構築物を原資産とするもの-11
機械装置及び運搬具を原資産とするもの-0
前連結会計年度において、セラミック関連セグメントの一部ののれんを含む資金生成単位について減損テストを実施した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、1,732百万円の減損損失を計上しました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値の見積りに使用した成長率は2.4%及び1.0%、割引率は税引前加重平均資本コスト16.4%及び10.1%です。
また、セラミック関連セグメントの一部の資金生成単位について収益見込みの低下等に伴い、割引後将来キャッシュ・フローの見積額が、資産グループの帳簿価額を下回ったため、598百万円の減損損失を計上しました。なお、当該資産グループの回収可能価額は主として使用価値により測定しており、使用価値の見積りに用いた割引率は、税引前加重平均資本コスト(9.3%)を使用しています。
2025/06/24 15:45

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