日本特殊陶業（5334）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 31億8700万
2009年3月31日 -17.98%: 26億1400万
2010年3月31日 -18.06%: 21億4200万
2011年3月31日 -12.14%: 18億8200万
2012年3月31日 -9.46%: 17億400万
2013年3月31日 -3.76%: 16億4000万
2014年3月31日 +32.01%: 21億6500万
2018年3月31日 -15.01%: 18億4000万
2019年3月31日 +0.65%: 18億5200万
2020年3月31日 +12.85%: 20億9000万
2021年3月31日 +2.87%: 21億5000万
2022年3月31日 +22.56%: 26億3500万
2023年3月31日 -5.81%: 24億8200万
2024年3月31日 -5.2%: 23億5300万
2025年3月31日 +26.65%: 29億8000万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

使用権資産の帳簿価額の内訳は、次のとおりです。

(単位:百万円)
使用権資産
建物及び構築物を原資産とするもの	9,119	7,849
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	1,974	1,734

使用権資産の増加額並びにリースに関連する費用及びキャッシュ・アウトフローは、次のとおりです。

(単位:百万円)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの	2,305	2,545
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	669	719

(注) 1 リース負債の満期分析は「注記21. 金融商品」に記載のとおりです。

2025/06/24 15:45

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地、建設仮勘定以外の有形固定資産は、使用が可能となった時点から、それぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却しています。主要な有形固定資産の見積耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 :8～50年
機械装置及び運搬具 :4～10年

2025/06/24 15:45

#3 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）

減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しています。

		(単位:百万円)
土地	125	-
建物及び構築物	85	58
機械装置及び運搬具	1,104	48
使用権資産
建物及び構築物を原資産とするもの	-	11
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	-	0

前連結会計年度において、セラミック関連セグメントの一部ののれんを含む資金生成単位について減損テストを実施した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、1,732百万円の減損損失を計上しました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値の見積りに使用した成長率は2.4%及び1.0%、割引率は税引前加重平均資本コスト16.4%及び10.1%です。
また、セラミック関連セグメントの一部の資金生成単位について収益見込みの低下等に伴い、割引後将来キャッシュ・フローの見積額が、資産グループの帳簿価額を下回ったため、598百万円の減損損失を計上しました。なお、当該資産グループの回収可能価額は主として使用価値により測定しており、使用価値の見積りに用いた割引率は、税引前加重平均資本コスト(9.3%)を使用しています。

2025/06/24 15:45