日本碍子（5333）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 51億3900万
2010年9月30日: -32億4700万
2010年12月31日: 68億7900万
2011年3月31日 +54.89%: 106億5500万
2011年6月30日 -0.41%: 106億1100万
2011年9月30日 -8.09%: 97億5300万
2011年12月31日: -545億500万
2012年3月31日: -457億9000万
2012年6月30日: 16億4900万
2012年9月30日: -2億4500万
2012年12月31日: 216億4000万
2013年3月31日 +95.65%: 423億3900万
2013年6月30日 -60.9%: 165億5500万
2013年9月30日 +66.6%: 275億8100万
2013年12月31日 +96.63%: 542億3200万
2014年3月31日 +6.59%: 578億700万
2014年6月30日 -78.84%: 122億3400万
2014年9月30日 +155.96%: 313億1400万
2014年12月31日 +117.2%: 680億1400万
2015年3月31日 -4.61%: 648億7900万
2015年6月30日 -61.9%: 247億2200万
2015年9月30日 -5.32%: 234億700万
2015年12月31日 +54.03%: 360億5400万
2016年3月31日 -30.92%: 249億700万
2016年6月30日: -119億3500万
2016年9月30日: -44億1800万
2016年12月31日: 400億600万
2017年3月31日 -15.07%: 339億7800万
2017年6月30日 -37.69%: 211億7300万
2017年9月30日 +80.19%: 381億5100万
2017年12月31日 +59.37%: 608億100万
2018年3月31日 -4.35%: 581億5400万
2018年6月30日 -78.8%: 123億2800万
2018年9月30日 +159.59%: 320億200万
2018年12月31日 -7.59%: 295億7400万
2019年3月31日 +5.38%: 311億6400万
2019年6月30日 -92.02%: 24億8600万
2019年9月30日 +140.02%: 59億6700万
2019年12月31日 +314.45%: 247億3000万
2020年3月31日 -76.85%: 57億2500万
2020年6月30日 -73.4%: 15億2300万
2020年9月30日 +711.36%: 123億5700万
2020年12月31日 +187.72%: 355億5300万
2021年3月31日 +84.41%: 655億6400万
2021年6月30日 -71.92%: 184億1300万
2021年9月30日 +90.4%: 350億5900万
2021年12月31日 +58.11%: 554億3100万
2022年3月31日 +78.03%: 986億8400万
2022年6月30日 -59.41%: 400億5800万
2022年9月30日 +50.47%: 602億7500万
2022年12月31日 +14.91%: 692億6000万
2023年3月31日 +19.48%: 827億5300万
2023年6月30日 -52.04%: 396億8900万
2023年9月30日 +37.51%: 545億7600万
2023年12月31日 +6.44%: 580億9300万
2024年3月31日 +80.88%: 1050億7600万
2024年6月30日 -69.84%: 316億9400万
2024年9月30日 -78.87%: 66億9800万
2024年12月31日 +610.06%: 475億6000万
2025年3月31日 +4.61%: 497億5100万
2025年6月30日 -58.12%: 208億3600万
2025年9月30日 +151.56%: 524億1600万
2025年12月31日 +85.23%: 970億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:29

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することといたしました。
なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。

2025/06/23 15:29

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	デリバティブ取引(※1)商品スワップ
期首残高	-
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上(※2)	(9)
その他の包括利益に計上(※3)	(132)
購入、売却、発行及び決済	-

(※1)デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しており、合計で正味の債務となるため、( )で示しております。
(※2)連結損益計算書の「営業外収益」の「デリバティブ評価益」に含めております。

2025/06/23 15:29