#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産:定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31年～50年
機械及び装置 6年～9年
(2) 無形固定資産:定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/29 14:15
#2 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループは、主に内部管理上採用している事業によりグルーピングを行っており、また遊休資産については個々の資産を資産グループとしております。
事業用資産について、市況及び事業環境の悪化等による変化等により、収益性が著しく悪化した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物426百万円、機械装置及び運搬具3,532百万円、工具、器具及び備品136百万円、建設仮勘定176百万円、ソフトウエア137百万円、その他24百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は主に正味売却価額により測定し、第三者により合理的に算定された評価額等に基づき算定しております。
2017/06/29 14:15
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産:定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 3年～12年
② 無形固定資産:定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/29 14:15