有価証券報告書-第151期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
※6.減損損失
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、主に以下の資産グループについて、減損損失を計上しております。
当社グループは、主に内部管理上採用している事業によりグルーピングを行っており、また遊休資産については個々の資産を資産グループとしております。
事業用資産について、市況及び事業環境の悪化等による変化等により、収益性が著しく悪化した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物426百万円、機械装置及び運搬具3,532百万円、工具、器具及び備品136百万円、建設仮勘定176百万円、ソフトウエア137百万円、その他24百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は主に正味売却価額により測定し、第三者により合理的に算定された評価額等に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
当社グループは、主に以下の資産グループについて、減損損失を計上しております。
当社グループは、主に内部管理上採用している事業によりグルーピングを行っており、また遊休資産については個々の資産を資産グループとしております。
事業用資産については、事業環境の悪化を受け将来事業計画を見直した結果、当初想定していた収益性が見込まれなくなったこと、また、遊休資産については、将来の使用が見込まれなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物465百万円、機械装置及び運搬具1,603百万円、工具、器具及び備品53百万円、土地187百万円、建設仮勘定1,842百万円、その他7百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は主に正味売却価額により測定し、第三者により合理的に算定された評価額等に基づき算定しております。
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、主に以下の資産グループについて、減損損失を計上しております。
用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 (百万円) |
NAS事業用資産 | 機械装置等 | 愛知県 春日井市他 | 2,659 |
産業プロセス 事業用資産 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 | 愛知県 半田市他 | 1,115 |
双信電機グループ 事業用資産 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 | 宮崎県 宮崎市他 | 657 |
当社グループは、主に内部管理上採用している事業によりグルーピングを行っており、また遊休資産については個々の資産を資産グループとしております。
事業用資産について、市況及び事業環境の悪化等による変化等により、収益性が著しく悪化した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物426百万円、機械装置及び運搬具3,532百万円、工具、器具及び備品136百万円、建設仮勘定176百万円、ソフトウエア137百万円、その他24百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は主に正味売却価額により測定し、第三者により合理的に算定された評価額等に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
当社グループは、主に以下の資産グループについて、減損損失を計上しております。
用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 (百万円) |
がいし事業用資産 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 | 米国 | 1,744 |
NAS事業用資産 | 機械装置、建設仮勘定等 | 愛知県 春日井市他 | 1,162 |
遊休資産 | 機械装置、建設仮勘定等 | 山梨県 都留市 | 1,157 |
双信電機グループ 事業用資産 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地等 | 宮崎県 宮崎市他 | 97 |
当社グループは、主に内部管理上採用している事業によりグルーピングを行っており、また遊休資産については個々の資産を資産グループとしております。
事業用資産については、事業環境の悪化を受け将来事業計画を見直した結果、当初想定していた収益性が見込まれなくなったこと、また、遊休資産については、将来の使用が見込まれなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物465百万円、機械装置及び運搬具1,603百万円、工具、器具及び備品53百万円、土地187百万円、建設仮勘定1,842百万円、その他7百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は主に正味売却価額により測定し、第三者により合理的に算定された評価額等に基づき算定しております。