TOTO（5332）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 656億300万
2009年3月31日 -15.88%: 551億8600万
2010年3月31日 -5.94%: 519億800万
2010年12月31日 -5.58%: 490億900万
2011年3月31日 -2.46%: 478億300万
2011年6月30日 +7.28%: 512億8400万
2011年9月30日 -0.95%: 507億9900万
2011年12月31日 -3.02%: 492億6300万
2012年3月31日 -0.05%: 492億3600万
2012年6月30日 +0.48%: 494億7200万
2012年9月30日 +2.66%: 507億9000万
2012年12月31日 -1.84%: 498億5800万
2013年3月31日 +1.11%: 504億1100万
2013年6月30日 +0.19%: 505億800万
2013年9月30日 +1.47%: 512億5100万
2013年12月31日 -2.62%: 499億600万
2014年3月31日 +0.26%: 500億3500万
2014年6月30日 -2.16%: 489億5200万
2014年9月30日 -0.74%: 485億8800万
2014年12月31日 +27.31%: 618億5500万
2015年3月31日 +1.55%: 628億1300万
2015年6月30日 -0.8%: 623億900万
2015年9月30日 +7.84%: 671億9600万
2015年12月31日 +1.4%: 681億3700万
2016年3月31日 -0.19%: 680億800万
2016年6月30日 +6.07%: 721億3500万
2016年9月30日 -2.62%: 702億4700万
2016年12月31日 -0.07%: 701億9900万
2017年3月31日 +13.16%: 794億3900万
2017年6月30日 -0.73%: 788億6000万
2017年9月30日 -0.77%: 782億5100万
2017年12月31日 -0.32%: 780億200万
2018年3月31日 +1.92%: 795億300万
2018年6月30日 +2.15%: 812億1600万
2018年9月30日 -0.91%: 804億7800万
2018年12月31日 -0.32%: 802億1700万
2019年3月31日 -0.91%: 794億8800万
2019年6月30日 -0.93%: 787億4900万
2019年9月30日 +2.25%: 805億1900万
2019年12月31日 -0.27%: 803億400万
2020年3月31日 +1.28%: 813億3000万
2020年6月30日 -2.15%: 795億8000万
2020年9月30日 +4.29%: 829億9200万
2020年12月31日 -1.37%: 818億5300万
2021年3月31日 -0.36%: 815億6000万
2021年6月30日 +0.99%: 823億6600万
2021年9月30日 +10.75%: 912億2400万
2021年12月31日 -0.82%: 904億7400万
2022年3月31日 +0.32%: 907億5900万
2022年6月30日 +3.88%: 942億7800万
2022年9月30日 +1.74%: 959億1400万
2022年12月31日 -1.34%: 946億2900万
2023年3月31日 -1.03%: 936億5200万
2023年6月30日 +0.56%: 941億7800万
2023年9月30日 +1.42%: 955億1900万
2023年12月31日 +0.77%: 962億5200万
2024年3月31日 -1.53%: 947億8400万
2024年6月30日 +0.15%: 949億2900万
2024年9月30日 +14.23%: 1084億4200万
2024年12月31日 -3.93%: 1041億7800万
2025年3月31日 -4.49%: 995億500万
2025年6月30日 -3.02%: 965億100万
2025年9月30日 -1.53%: 950億2200万
2025年12月31日 +0.27%: 952億7600万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、海外住設事業における物流倉庫、生産設備等(「建物及び構築物」「機械装置及び運搬具」等)です。
② リース資産の減価償却の方法

2025/06/20 15:30

#2 会計方針に関する事項（連結）

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	4～17年

(3) 重要な引当金の計上基準

2025/06/20 15:30

#3 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

場所	用途	種類	減損損失
合計	1,770
中華人民共和国(漳州市)	衛生陶器の生産設備	建物及び構築物	381
		機械装置及び運搬具	11,418
		建設仮勘定	144
		その他(有形固定資産)	329
		その他(無形固定資産)	26
		合計	12,299
中華人民共和国(大連市)	衛生陶器の生産設備	建物及び構築物	6,237
		機械装置及び運搬具	954
		建設仮勘定	12,537
		その他(有形固定資産)	26
		その他(無形固定資産)	265
		合計	20,021

当社グループは、主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(製品カテゴリー別等)を基礎として、資産のグルーピングを行っています。
中国大陸事業における想定以上の市場の急速な変化に伴う、事業用資産の収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(34,092百万円)として特別損失に計上しています。

2025/06/20 15:30