5332 TOTO

5332
2026/06/17
時価
1兆3802億円
PER 予
29.66倍
2010年以降
5.9-300.42倍
(2010-2026年)
PBR
2.58倍
2010年以降
0.9-3.53倍
(2010-2026年)
配当 予
1.45%
ROE 予
8.71%
ROA 予
5.56%
資料
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TOTO(5332)の事業再編費用の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年12月31日
13億2800万
2010年3月31日 +15.36%
15億3200万
2010年6月30日 -70.56%
4億5100万
2010年9月30日 +3.55%
4億6700万
2010年12月31日 ±0%
4億6700万
2011年3月31日 +456.1%
25億9700万
2011年9月30日 -90.84%
2億3800万
2011年12月31日 +40.34%
3億3400万
2012年3月31日 +171.56%
9億700万
2012年6月30日 -30.87%
6億2700万
2012年9月30日 +20.1%
7億5300万
2012年12月31日 +128.02%
17億1700万
2013年3月31日 +65.17%
28億3600万
2013年6月30日 -91.15%
2億5100万
2013年9月30日 ±0%
2億5100万
2013年12月31日 +276.49%
9億4500万
2014年3月31日 +110.37%
19億8800万
2014年9月30日 -96.98%
6000万
2014年12月31日 ±0%
6000万
2015年3月31日 +999.99%
9億2900万
2015年9月30日 -54.9%
4億1900万
2015年12月31日 +0.72%
4億2200万
2016年3月31日 +62.8%
6億8700万
2016年9月30日 -73.8%
1億8000万
2016年12月31日 +170.56%
4億8700万
2017年3月31日 +122.59%
10億8400万
2017年9月30日 -85.42%
1億5800万
2017年12月31日 ±0%
1億5800万
2018年3月31日 ±0%
1億5800万
2020年3月31日 +999.99%
80億8200万
2022年3月31日 -91.72%
6億6900万
2022年9月30日 -88.79%
7500万
2022年12月31日 +100%
1億5000万
2023年3月31日 +999.99%
17億8700万
2025年9月30日 +640.46%
132億3200万
2025年12月31日 -0.07%
132億2300万
2026年3月31日 +14.77%
151億7600万

個別

2010年3月31日
15億3200万
2011年3月31日 -74.61%
3億8900万
2012年3月31日 +86.12%
7億2400万
2013年3月31日 -67.27%
2億3700万
2014年3月31日 +494.09%
14億800万
2015年3月31日 -75.85%
3億4000万
2016年3月31日 +15.59%
3億9300万
2017年3月31日 +49.62%
5億8800万
2020年3月31日 -65.99%
2億
2023年3月31日 +73.5%
3億4700万

有報情報

#1 事業再編費用の注記(連結)
※6 事業再編費用の内訳は、当社の連結子会社である東陶機器(北京)有限公司及び東陶華東有限公司の閉鎖・会社清算を含む中国大陸事業に関する構造改革に伴う損失です。
そのうち主な要因は、従業員への経済補償金10,780百万円、固定資産の減損損失2,873百万円です。固定資産の減損損失の内訳は、連結財務諸表「注記事項(連結損益計算書関係)※5」に記載しています。
2026/06/16 15:30
#2 減損損失に関する注記(連結)
日本住設事業セグメントの一部の資産グループについて収益性が低下したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,583百万円)として特別損失に計上しています。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定し、不動産鑑定評価等により評価しています。
また、中国大陸事業セグメントに帰属する一部の資産グループについて、会社清算の決議をしたことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業再編費用の一部(2,873百万円)として特別損失に計上しています。なお、回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定し、不動産鑑定評価等により評価しています。
2026/06/16 15:30
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また「新領域事業」では、TOTOオンリーワンのセラミック商品の開発・価値提案などで半導体市場の進化に貢献し、DXによる社会変革を支えます。
その結果、当連結会計年度の業績は、売上高が7,374億4千1百万円(前期比1.8%増)、営業利益が537億5千9百万円(前期比10.9%増)、経常利益が606億8千9百万円(前期比20.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、中国大陸事業における事業再編費用や投資有価証券売却益等の特別損益を計上したことにより402億5千7百万円(前期比230.8%増)となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりです。なお、セグメントごとの売上高については、外部顧客への売上高を記載しています。
2026/06/16 15:30
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(注)事業再編費用に含まれる減損損失を含む。
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
2026/06/16 15:30

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