TOTO(5332)の事業再編費用の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 13億2800万
- 2010年3月31日 +15.36%
- 15億3200万
- 2010年6月30日 -70.56%
- 4億5100万
- 2010年9月30日 +3.55%
- 4億6700万
- 2010年12月31日 ±0%
- 4億6700万
- 2011年3月31日 +456.1%
- 25億9700万
- 2011年9月30日 -90.84%
- 2億3800万
- 2011年12月31日 +40.34%
- 3億3400万
- 2012年3月31日 +171.56%
- 9億700万
- 2012年6月30日 -30.87%
- 6億2700万
- 2012年9月30日 +20.1%
- 7億5300万
- 2012年12月31日 +128.02%
- 17億1700万
- 2013年3月31日 +65.17%
- 28億3600万
- 2013年6月30日 -91.15%
- 2億5100万
- 2013年9月30日 ±0%
- 2億5100万
- 2013年12月31日 +276.49%
- 9億4500万
- 2014年3月31日 +110.37%
- 19億8800万
- 2014年9月30日 -96.98%
- 6000万
- 2014年12月31日 ±0%
- 6000万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 9億2900万
- 2015年9月30日 -54.9%
- 4億1900万
- 2015年12月31日 +0.72%
- 4億2200万
- 2016年3月31日 +62.8%
- 6億8700万
- 2016年9月30日 -73.8%
- 1億8000万
- 2016年12月31日 +170.56%
- 4億8700万
- 2017年3月31日 +122.59%
- 10億8400万
- 2017年9月30日 -85.42%
- 1億5800万
- 2017年12月31日 ±0%
- 1億5800万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1億5800万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 80億8200万
- 2022年3月31日 -91.72%
- 6億6900万
- 2022年9月30日 -88.79%
- 7500万
- 2022年12月31日 +100%
- 1億5000万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 17億8700万
- 2025年9月30日 +640.46%
- 132億3200万
- 2025年12月31日 -0.07%
- 132億2300万
- 2026年3月31日 +14.77%
- 151億7600万
個別
- 2010年3月31日
- 15億3200万
- 2011年3月31日 -74.61%
- 3億8900万
- 2012年3月31日 +86.12%
- 7億2400万
- 2013年3月31日 -67.27%
- 2億3700万
- 2014年3月31日 +494.09%
- 14億800万
- 2015年3月31日 -75.85%
- 3億4000万
- 2016年3月31日 +15.59%
- 3億9300万
- 2017年3月31日 +49.62%
- 5億8800万
- 2020年3月31日 -65.99%
- 2億
- 2023年3月31日 +73.5%
- 3億4700万
有報情報
- #1 事業再編費用の注記(連結)
- ※6 事業再編費用の内訳は、当社の連結子会社である東陶機器(北京)有限公司及び東陶華東有限公司の閉鎖・会社清算を含む中国大陸事業に関する構造改革に伴う損失です。2026/06/16 15:30
そのうち主な要因は、従業員への経済補償金10,780百万円、固定資産の減損損失2,873百万円です。固定資産の減損損失の内訳は、連結財務諸表「注記事項(連結損益計算書関係)※5」に記載しています。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 日本住設事業セグメントの一部の資産グループについて収益性が低下したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,583百万円)として特別損失に計上しています。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定し、不動産鑑定評価等により評価しています。2026/06/16 15:30
また、中国大陸事業セグメントに帰属する一部の資産グループについて、会社清算の決議をしたことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業再編費用の一部(2,873百万円)として特別損失に計上しています。なお、回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定し、不動産鑑定評価等により評価しています。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また「新領域事業」では、TOTOオンリーワンのセラミック商品の開発・価値提案などで半導体市場の進化に貢献し、DXによる社会変革を支えます。2026/06/16 15:30
その結果、当連結会計年度の業績は、売上高が7,374億4千1百万円(前期比1.8%増)、営業利益が537億5千9百万円(前期比10.9%増)、経常利益が606億8千9百万円(前期比20.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、中国大陸事業における事業再編費用や投資有価証券売却益等の特別損益を計上したことにより402億5千7百万円(前期比230.8%増)となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりです。なお、セグメントごとの売上高については、外部顧客への売上高を記載しています。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (注)事業再編費用に含まれる減損損失を含む。2026/06/16 15:30
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報