5302 日本カーボン

時価

635億円

PER 予

14.46倍

2009年以降

赤字-67.65倍
（2009-2023年）

1.18倍

2009年以降

0.47-2.47倍
（2009-2023年）

3.72%

ROE 予

8.14%

ROA 予

5.12%

売上債権の増減額（△は増加）、前受金の増減額（△は減少）、利息の支払額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）		前受金の増減額（△は減少）		利息の支払額		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		設備投資額 - 炭素製品関連
2008/12	20.3億		-		-278百万		-		-
2009/12	-9.77億	赤転	-		-278百万	±0%	-		-
2010/12	-10.5億	赤拡	-		-290百万	赤拡	-		-
2011/12	7.38億	黒転	-89百万		-257百万	赤縮	73百万		-
2012/12	13.8億	+87.3%	-		-205百万	赤縮	-		-
2013/12	-3.54億	赤転	-		-177百万	赤縮	-		-
2014/12	-6.8億	赤拡	-		-119百万	赤縮	-		-
2015/12	9.71億	黒転	-		-84百万	赤縮	-		-
2016/12	8.3億	-14.5%	-		-84百万	±0%	-		-
2017/12	-32.5億	赤転	-		-91百万	赤拡	-		-
2018/12	-50.4億	赤拡	-		-91百万	±0%	-		-
2019/12	12.6億	黒転	-		-80百万	赤縮	-		42.3億
2020/12	47.9億	+278.6%	-		-68百万	赤縮	-		34.5億	-18.5%
2021/12	-23億	赤転	418百万	黒転	-59百万	赤縮	-		16.9億	-51.1%
2022/12	-		248百万	-40.7%	-52百万	赤縮	-		24.3億	+44.4%
2023/12	-		-346百万	赤転	-45百万	赤縮	-		-

2008年12月

売上債権の増減額（△は増加）: 20億3400万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -2億7800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2009年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -9億7700万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -2億7800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2010年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -10億4900万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -2億9000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2011年12月

売上債権の増減額（△は増加）: 7億3800万
前受金の増減額（△は減少）: -8900万
利息の支払額: -2億5700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 7300万
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2012年12月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億8200万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -2億500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2013年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -3億5400万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -1億7700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2014年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億8000万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -1億1900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2015年12月

売上債権の増減額（△は増加）: 9億7100万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -8400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2016年12月

売上債権の増減額（△は増加）: 8億3000万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -8400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2017年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -32億5100万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -9100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2018年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -50億4100万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -9100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -

2019年12月

売上債権の増減額（△は増加）: 12億6400万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -8000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: 42億2800万

2020年12月

売上債権の増減額（△は増加）: 47億8600万
前受金の増減額（△は減少）: -
利息の支払額: -6800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: 34億4500万

2021年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -23億200万
前受金の増減額（△は減少）: 4億1800万
利息の支払額: -5900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: 16億8500万

2022年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -
前受金の増減額（△は減少）: 2億4800万
利息の支払額: -5200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: 24億3300万

2023年12月

売上債権の増減額（△は増加）: -
前受金の増減額（△は減少）: -3億4600万
利息の支払額: -4500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
設備投資額 - 炭素製品関連: -