有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業、従業員数 - 不動産事業、投資活動によるキャッシュ・フロー他3件
2008年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- -
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 74億8700万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -6600万
- 税引前当年度純損失（△）
- -14億3600万
- 投資有価証券の売却による収入
- 14億3700万
2009年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- -
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 14億5500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -1億1700万
- 税引前当年度純損失（△）
- -18億9900万
- 投資有価証券の売却による収入
- 700万
2010年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- -
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -9億2300万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -6000万
- 税引前当年度純損失（△）
- -11億3100万
- 投資有価証券の売却による収入
- 400万
2011年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- -
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 3000万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -1億1700万
- 税引前当年度純損失（△）
- -15億8300万
- 投資有価証券の売却による収入
- 1000万
2012年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 4300万
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1億5500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 0
- 税引前当年度純損失（△）
- -2900万
- 投資有価証券の売却による収入
- 1000万
2013年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 6700万
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 2億1300万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 1100万
- 税引前当年度純損失（△）
- 5000万
- 投資有価証券の売却による収入
- 3500万
2014年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 2000万
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -4億9500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -3億2500万
- 税引前当年度純損失（△）
- -2億2700万
- 投資有価証券の売却による収入
- 3億7500万
2015年12月
2016年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 4億5800万
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -8億3400万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 税引前当年度純損失（△）
- -2億1400万
- 投資有価証券の売却による収入
- 11億2100万
2017年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 2億1200万
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 7億4500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 税引前当年度純損失（△）
- 5400万
- 投資有価証券の売却による収入
- 5億7200万
2018年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 2億1500万
- 従業員数 - 不動産事業
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3億8300万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 税引前当年度純損失（△）
- -7300万
- 投資有価証券の売却による収入
- 7億9200万
2019年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 9100万
- 従業員数 - 不動産事業
- 12
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 4億2600万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 税引前当年度純損失（△）
- -2億2500万
- 投資有価証券の売却による収入
- 3億600万
2020年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 3億2000万
- 従業員数 - 不動産事業
- 12
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 45億900万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 税引前当年度純損失（△）
- 3億1100万
- 投資有価証券の売却による収入
- 37億800万
2021年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 2億4300万
- 従業員数 - 不動産事業
- 12
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -4億1200万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 税引前当年度純損失（△）
- -10億500万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
2022年12月
2023年12月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建設用陶磁器等事業
- 8億5800万
- 従業員数 - 不動産事業
- 14
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -8億4600万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 税引前当年度純損失（△）
- -9億4700万
- 投資有価証券の売却による収入
- -