建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 東京営業所、京都営業所、滋賀営業所の土地、建物及び人員はそれぞれ東部支社、西部支社のうちに含まれております。

2016/06/30 9:20

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び車輌運搬具 2年～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/30 9:20

#3 担保に供している資産の注記

※1 1.このうち、下記の資産は短期借入金350,000千円の担保に供しております。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
土地	388,889千円	388,889千円
建物	18,948千円	17,192千円
構築物	15,733千円	15,127千円

2.このうち、関東工場の土地、建物、機械及び装置をもって工場財団を組成し、短期借入金550,000千円の担保に供しております。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
土地	381,286千円	381,286千円
建物	1,361千円	1,308千円
機械及び装置	5,132千円	5,123千円

2016/06/30 9:20

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.有形固定資産の取得価額から直接控除した圧縮記帳累計額は下記のとおりであります。

建物	815,945千円
構築物	151,095千円
機械及び装置	667,530千円
工具、器具及び備品	2,866千円
土地	720,635千円
合計	2,358,073千円

2016/06/30 9:20