構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置、車両運搬具 2～15年

2019/06/27 11:43

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場 所	用 途	種 類	減損損失
石川県七尾市	事業資産	土地	1百万円
石川県七尾市	事業資産	建物及び構築物	2百万円
石川県七尾市	事業資産	機械装置及び運搬具	5百万円

(減損を認識するにいたった経緯)
遊休資産については、環境緑化関連製品用原料用地の閉鎖に伴い、投資額の回収可能性が見込めなくなったため、減損を認識しております。また、事業資産については、子会社が運営している石油事業の収益性の低下により、投資額の回収可能性が見込めなくなったため、減損を認識しております。

2019/06/27 11:43

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社、国内連結子会社のうち1社及び在外連結子会社は定額法、国内連結子会社のうち2社は定率法によっております。
ただし、国内連結子会社については1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 11:43

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社、国内連結子会社のうち1社及び在外連結子会社は定額法、国内連結子会社のうち2社は定率法によっております。
ただし、国内連結子会社については1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ 長期前払費用
均等償却2019/06/27 11:43