5357 ヨータイ

5357
2026/06/05
時価
336億円
PER 予
12.18倍
2010年以降
2.95-15.66倍
(2010-2026年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.28-1.08倍
(2010-2026年)
配当 予
5.24%
ROE 予
7.55%
ROA 予
6.16%
資料
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ヨータイ(5357)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
194億4944万
2009年3月31日 +7.26%
208億6221万
2009年12月31日 -36.24%
133億72万
2010年3月31日 +33.73%
177億8737万
2010年6月30日 -70.36%
52億7230万
2010年9月30日 +90.37%
100億3677万
2010年12月31日 +50.71%
151億2681万
2011年3月31日 +34.96%
204億1462万
2011年6月30日 -72.99%
55億1325万
2011年9月30日 +97.98%
109億1515万
2011年12月31日 +50.2%
163億9441万
2012年3月31日 +32.46%
217億1621万
2012年6月30日 -75.65%
52億8853万
2012年9月30日 +97.44%
104億4184万
2012年12月31日 +48.87%
155億4426万
2013年3月31日 +30.96%
203億5741万
2013年6月30日 -75.29%
50億3128万
2013年9月30日 +101.99%
101億6271万
2013年12月31日 +51.81%
154億2837万
2014年3月31日 +30.33%
201億734万
2014年6月30日 -74.86%
50億5424万
2014年9月30日 +105.37%
103億7973万
2014年12月31日 +54.77%
160億6505万
2015年3月31日 +31.49%
211億2353万
2015年6月30日 -73.91%
55億1162万
2015年9月30日 +93.43%
106億6114万
2015年12月31日 +49.47%
159億3473万
2016年3月31日 +34.71%
214億6578万
2016年6月30日 -73.97%
55億8798万
2016年9月30日 +94.99%
108億9613万
2016年12月31日 +51.55%
165億1287万
2017年3月31日 +34.66%
222億3689万
2017年6月30日 -75.69%
54億653万
2017年9月30日 +103.88%
110億2294万
2017年12月31日 +61.53%
178億581万
2018年3月31日 +36.01%
242億1796万
2018年6月30日 -72.42%
66億7962万
2018年9月30日 +97.75%
132億925万
2018年12月31日 +55.93%
205億9727万
2019年3月31日 +35.33%
278億7516万
2019年6月30日 -74.93%
69億8887万
2019年9月30日 +97.15%
137億7887万
2019年12月31日 +48.13%
204億1092万
2020年3月31日 +30.59%
266億5481万
2020年6月30日 -77.7%
59億4312万
2020年9月30日 +88.41%
111億9772万
2020年12月31日 +55.83%
174億4951万
2021年3月31日 +34.99%
235億5497万
2021年6月30日 -73.1%
63億3527万
2021年9月30日 +94.55%
123億2531万
2021年12月31日 +53.37%
189億370万
2022年3月31日 +37.08%
259億1247万
2022年6月30日 -72.5%
71億2696万
2022年9月30日 +90.4%
135億6967万
2022年12月31日 +52.95%
207億5462万
2023年3月31日 +36.12%
282億5065万
2023年6月30日 -74.97%
70億7039万
2023年9月30日 +99.93%
141億3572万
2023年12月31日 +57.59%
222億7592万
2024年3月31日 +30.76%
291億2855万
2024年6月30日 -74.15%
75億2837万
2024年9月30日 +92.24%
144億7226万
2024年12月31日 +54.18%
223億1305万
2025年3月31日 +31.34%
293億540万
2025年6月30日 -76.45%
69億102万
2025年9月30日 +102.25%
139億5763万
2025年12月31日 +58.12%
220億6928万
2026年3月31日 +34.06%
295億8500万

個別

2008年3月31日
187億5599万
2009年3月31日 +8.4%
203億3151万
2010年3月31日 -14.66%
173億5042万
2011年3月31日 +14.66%
198億9469万
2012年3月31日 +7.51%
213億8953万
2013年3月31日 -6.13%
200億7936万
2014年3月31日 -1.36%
198億703万
2015年3月31日 +4.03%
206億455万
2016年3月31日 +1.59%
209億3192万
2017年3月31日 +4.03%
217億7594万
2018年3月31日 +11.21%
242億1796万
2019年3月31日 +12.74%
273億427万
2020年3月31日 -3.07%
264億6524万
2021年3月31日 -11%
235億5497万
2022年3月31日 +10.01%
259億1247万
2023年3月31日 +9.02%
282億5065万
2024年3月31日 +2.39%
289億2632万
2025年3月31日 +1.31%
293億540万
2026年3月31日 +0.95%
295億8500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「耐火物等」は、鉄鋼用、非鉄金属用、セメント用、ガラス用、その他窯業用及び環境装置関係炉用を主とした、塩基性れんが、高アルミナ質れんが、粘土質れんが、珪石れんが等の各種耐火れんが及び不定形耐火物等を製造販売しております。「エンジニアリング」は、耐火物を使用する各種工業用窯炉、環境設備等の設計・施工を行っており、必要に応じてメンテナンス工事等を請け負っております。
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のための会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
2025/06/27 9:27
#2 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
東京製鐵株式会社4,408,832耐火物等及びエンジニアリング
2025/06/27 9:27
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のための会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/27 9:27
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
4. 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
(単位:千円)
売上高前連結会計年度当連結会計年度
報告セグメント計29,128,55729,305,404
「その他」の区分の売上高--
セグメント間取引消去--
連結財務諸表の売上高29,128,55729,305,404
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
2025/06/27 9:27
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/06/27 9:27
#6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
ロ. 当社の現在の主要株主(議決権所有比率10%以上の株主)、又は当該主要株主が法人である場合には現在 又は過去におけるその法人に所属の業務執行者(※1)。
ハ. 当社又はその子会社を主要な取引先とする法人(直近の3事業年度において、その法人の年間連結総売上高の2%以上)の現在又は過去における業務執行者(※1)、当社の主要な取引先である法人(直近の3事業年度において、当社の年間連結総売上高の2%以上)の現在又は過去における業務執行者(※1)。
ニ. 直近の3事業年度において、当社から役員報酬以外に年間1,000万円以上の金銭その他の財産上の利益を得ているコンサルタント、会計専門家又は法律専門家。
2025/06/27 9:27
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
当社グループは、収益力の維持とESG経営の推進により、財務価値・非財務価値を高め、社会と調和し、持続的に企業価値を向上し続ける企業を目指しております。このような企業像を実現すべく、売上高経常利益率(経常利益÷売上高)及び自己資本利益率(ROE)を重要な指標として、収益力の強化、企業価値の向上に一層努めてまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略
2025/06/27 9:27
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のなか、当社グループは、高い収益力を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発、技術サービス員の増員、営業拠点の拡充による積極的な営業展開、設備の合理化による低コスト・安定供給体制の強化、安全第一をモットーにした健康経営の推進、GHG排出量削減に向けた取り組みを継続しておこなってまいりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は293億5百万円と前年同期に比べ1億76百万円の増収となり、過去最高の売上高を更新しました。
増収となった要因は、価格改定に加え、窯業向けの大型案件および環境装置向けの受注増等が主な要因であります。
2025/06/27 9:27
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載しております。
2025/06/27 9:27

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