ヨータイ(5357)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 194億4944万
- 2009年3月31日 +7.26%
- 208億6221万
- 2009年12月31日 -36.24%
- 133億72万
- 2010年3月31日 +33.73%
- 177億8737万
- 2010年6月30日 -70.36%
- 52億7230万
- 2010年9月30日 +90.37%
- 100億3677万
- 2010年12月31日 +50.71%
- 151億2681万
- 2011年3月31日 +34.96%
- 204億1462万
- 2011年6月30日 -72.99%
- 55億1325万
- 2011年9月30日 +97.98%
- 109億1515万
- 2011年12月31日 +50.2%
- 163億9441万
- 2012年3月31日 +32.46%
- 217億1621万
- 2012年6月30日 -75.65%
- 52億8853万
- 2012年9月30日 +97.44%
- 104億4184万
- 2012年12月31日 +48.87%
- 155億4426万
- 2013年3月31日 +30.96%
- 203億5741万
- 2013年6月30日 -75.29%
- 50億3128万
- 2013年9月30日 +101.99%
- 101億6271万
- 2013年12月31日 +51.81%
- 154億2837万
- 2014年3月31日 +30.33%
- 201億734万
- 2014年6月30日 -74.86%
- 50億5424万
- 2014年9月30日 +105.37%
- 103億7973万
- 2014年12月31日 +54.77%
- 160億6505万
- 2015年3月31日 +31.49%
- 211億2353万
- 2015年6月30日 -73.91%
- 55億1162万
- 2015年9月30日 +93.43%
- 106億6114万
- 2015年12月31日 +49.47%
- 159億3473万
- 2016年3月31日 +34.71%
- 214億6578万
- 2016年6月30日 -73.97%
- 55億8798万
- 2016年9月30日 +94.99%
- 108億9613万
- 2016年12月31日 +51.55%
- 165億1287万
- 2017年3月31日 +34.66%
- 222億3689万
- 2017年6月30日 -75.69%
- 54億653万
- 2017年9月30日 +103.88%
- 110億2294万
- 2017年12月31日 +61.53%
- 178億581万
- 2018年3月31日 +36.01%
- 242億1796万
- 2018年6月30日 -72.42%
- 66億7962万
- 2018年9月30日 +97.75%
- 132億925万
- 2018年12月31日 +55.93%
- 205億9727万
- 2019年3月31日 +35.33%
- 278億7516万
- 2019年6月30日 -74.93%
- 69億8887万
- 2019年9月30日 +97.15%
- 137億7887万
- 2019年12月31日 +48.13%
- 204億1092万
- 2020年3月31日 +30.59%
- 266億5481万
- 2020年6月30日 -77.7%
- 59億4312万
- 2020年9月30日 +88.41%
- 111億9772万
- 2020年12月31日 +55.83%
- 174億4951万
- 2021年3月31日 +34.99%
- 235億5497万
- 2021年6月30日 -73.1%
- 63億3527万
- 2021年9月30日 +94.55%
- 123億2531万
- 2021年12月31日 +53.37%
- 189億370万
- 2022年3月31日 +37.08%
- 259億1247万
- 2022年6月30日 -72.5%
- 71億2696万
- 2022年9月30日 +90.4%
- 135億6967万
- 2022年12月31日 +52.95%
- 207億5462万
- 2023年3月31日 +36.12%
- 282億5065万
- 2023年6月30日 -74.97%
- 70億7039万
- 2023年9月30日 +99.93%
- 141億3572万
- 2023年12月31日 +57.59%
- 222億7592万
- 2024年3月31日 +30.76%
- 291億2855万
- 2024年6月30日 -74.15%
- 75億2837万
- 2024年9月30日 +92.24%
- 144億7226万
- 2024年12月31日 +54.18%
- 223億1305万
- 2025年3月31日 +31.34%
- 293億540万
- 2025年6月30日 -76.45%
- 69億102万
- 2025年9月30日 +102.25%
- 139億5763万
- 2025年12月31日 +58.12%
- 220億6928万
- 2026年3月31日 +34.06%
- 295億8500万
個別
- 2008年3月31日
- 187億5599万
- 2009年3月31日 +8.4%
- 203億3151万
- 2010年3月31日 -14.66%
- 173億5042万
- 2011年3月31日 +14.66%
- 198億9469万
- 2012年3月31日 +7.51%
- 213億8953万
- 2013年3月31日 -6.13%
- 200億7936万
- 2014年3月31日 -1.36%
- 198億703万
- 2015年3月31日 +4.03%
- 206億455万
- 2016年3月31日 +1.59%
- 209億3192万
- 2017年3月31日 +4.03%
- 217億7594万
- 2018年3月31日 +11.21%
- 242億1796万
- 2019年3月31日 +12.74%
- 273億427万
- 2020年3月31日 -3.07%
- 264億6524万
- 2021年3月31日 -11%
- 235億5497万
- 2022年3月31日 +10.01%
- 259億1247万
- 2023年3月31日 +9.02%
- 282億5065万
- 2024年3月31日 +2.39%
- 289億2632万
- 2025年3月31日 +1.31%
- 293億540万
- 2026年3月31日 +0.95%
- 295億8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「耐火物等」は、鉄鋼用、非鉄金属用、セメント用、ガラス用、その他窯業用及び環境装置関係炉用を主とした、塩基性れんが、高アルミナ質れんが、粘土質れんが、珪石れんが等の各種耐火れんが及び不定形耐火物等を製造販売しております。「エンジニアリング」は、耐火物を使用する各種工業用窯炉、環境設備等の設計・施工を行っており、必要に応じてメンテナンス工事等を請け負っております。2025/06/27 9:27
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のための会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/27 9:27
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東京製鐵株式会社 4,408,832 耐火物等及びエンジニアリング - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のための会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/27 9:27 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 4. 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2025/06/27 9:27
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。(単位:千円) 売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 29,128,557 29,305,404 「その他」の区分の売上高 - - セグメント間取引消去 - - 連結財務諸表の売上高 29,128,557 29,305,404 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2025/06/27 9:27
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- ロ. 当社の現在の主要株主(議決権所有比率10%以上の株主)、又は当該主要株主が法人である場合には現在 又は過去におけるその法人に所属の業務執行者(※1)。2025/06/27 9:27
ハ. 当社又はその子会社を主要な取引先とする法人(直近の3事業年度において、その法人の年間連結総売上高の2%以上)の現在又は過去における業務執行者(※1)、当社の主要な取引先である法人(直近の3事業年度において、当社の年間連結総売上高の2%以上)の現在又は過去における業務執行者(※1)。
ニ. 直近の3事業年度において、当社から役員報酬以外に年間1,000万円以上の金銭その他の財産上の利益を得ているコンサルタント、会計専門家又は法律専門家。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2025/06/27 9:27
当社グループは、収益力の維持とESG経営の推進により、財務価値・非財務価値を高め、社会と調和し、持続的に企業価値を向上し続ける企業を目指しております。このような企業像を実現すべく、売上高経常利益率(経常利益÷売上高)及び自己資本利益率(ROE)を重要な指標として、収益力の強化、企業価値の向上に一層努めてまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のなか、当社グループは、高い収益力を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発、技術サービス員の増員、営業拠点の拡充による積極的な営業展開、設備の合理化による低コスト・安定供給体制の強化、安全第一をモットーにした健康経営の推進、GHG排出量削減に向けた取り組みを継続しておこなってまいりました。2025/06/27 9:27
この結果、当連結会計年度の売上高は293億5百万円と前年同期に比べ1億76百万円の増収となり、過去最高の売上高を更新しました。
増収となった要因は、価格改定に加え、窯業向けの大型案件および環境装置向けの受注増等が主な要因であります。 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/27 9:27
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載しております。