ヨータイ(5357)の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2010年12月31日
- 1億4104万
- 2011年6月30日 +9.29%
- 1億5414万
- 2011年12月31日 -10.43%
- 1億3806万
- 2012年6月30日 +1.2%
- 1億3972万
- 2012年12月31日 -0.77%
- 1億3864万
- 2013年6月30日 -1.72%
- 1億3626万
- 2013年9月30日 +118.31%
- 2億9747万
- 2013年12月31日 -61.84%
- 1億1352万
- 2014年6月30日 +7.83%
- 1億2241万
- 2014年9月30日 +153.78%
- 3億1065万
- 2014年12月31日 -61.67%
- 1億1908万
- 2015年6月30日 ±0%
- 1億1908万
- 2015年9月30日 +150%
- 2億9770万
- 2015年12月31日 -60.92%
- 1億1634万
- 2016年6月30日 +3.92%
- 1億2090万
- 2016年9月30日 +153.72%
- 3億675万
- 2016年12月31日 -60.86%
- 1億2006万
- 2017年6月30日 +0.95%
- 1億2120万
- 2017年9月30日 +157.26%
- 3億1180万
- 2017年12月31日 -60.75%
- 1億2238万
- 2018年6月30日 +2.86%
- 1億2587万
- 2018年9月30日 +153.38%
- 3億1895万
- 2018年12月31日 -59.33%
- 1億2972万
- 2019年6月30日 +2.7%
- 1億3322万
- 2019年9月30日 +153.25%
- 3億3737万
- 2019年12月31日 -58.86%
- 1億3879万
- 2020年6月30日 +1.69%
- 1億4114万
- 2020年9月30日 +150%
- 3億5285万
- 2020年12月31日 -61.1%
- 1億3726万
- 2021年6月30日 +5.64%
- 1億4500万
- 2021年9月30日 +153.12%
- 3億6703万
- 2021年12月31日 -59.29%
- 1億4942万
- 2022年6月30日 +3.27%
- 1億5430万
- 2022年9月30日 +156.1%
- 3億9515万
- 2022年12月31日 -59.73%
- 1億5914万
- 2023年6月30日 +3.63%
- 1億6491万
- 2023年9月30日 +152.91%
- 4億1708万
- 2023年12月31日 -59.44%
- 1億6918万
- 2024年6月30日 +6.19%
- 1億7966万
- 2024年9月30日 +150%
- 4億4915万
- 2024年12月31日 -59.74%
- 1億8082万
- 2025年6月30日 -1.23%
- 1億7860万
- 2025年9月30日 +150%
- 4億4650万
- 2025年12月31日 -59.54%
- 1億8064万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/11/13 10:47
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 退職給付費用 8,785 〃 9,306 〃 賞与引当金繰入額 75,395 〃 75,690 〃 役員賞与引当金繰入額 19,210 〃 16,800 〃 減価償却費 38,261 〃 30,705 〃 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結会計期間の資産合計は、405億89百万円であり、前連結会計年度に比べ9億44百万円増加しました。これは主として、現金及び預金の減少8億69百万円、電子記録債権の減少5億2百万円等があるものの、受取手形、売掛金及び契約資産の増加6億73百万円、投資有価証券の増加6億28百万円、有形固定資産の増加5億14百万円、原材料及び貯蔵品の増加2億37百万円等によるものであります。2023/11/13 10:47
当第2四半期連結会計期間の負債合計は、98億53百万円であり、前連結会計年度に比べ12億73百万円増加しました。これは主として、賞与引当金の増加4億17百万円、買掛金の増加3億14百万円等によるものであります。
当第2四半期連結会計期間の純資産合計は、307億35百万円であり、前連結会計年度に比べ3億29百万円減少しました。これは主として、自己株式の減少16億83百万円等があったものの、利益剰余金の減少23億38百万円等によるものであります。