役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2260万
- 2009年3月31日 -0.88%
- 2240万
- 2010年3月31日 -10.27%
- 2010万
- 2011年3月31日 +11.44%
- 2240万
- 2012年3月31日 ±0%
- 2240万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2240万
- 2014年3月31日 -10.89%
- 1996万
- 2015年3月31日 +10.17%
- 2199万
- 2016年3月31日 -0.03%
- 2198万
- 2017年3月31日 -0.38%
- 2190万
- 2018年3月31日 +10.05%
- 2410万
- 2019年3月31日 +13.98%
- 2747万
- 2020年3月31日 +4%
- 2857万
- 2021年3月31日 +2.91%
- 2940万
- 2022年3月31日 +21.09%
- 3560万
- 2023年3月31日 -2.25%
- 3480万
個別
- 2008年3月31日
- 2260万
- 2009年3月31日 -0.88%
- 2240万
- 2010年3月31日 -10.27%
- 2010万
- 2011年3月31日 +11.44%
- 2240万
- 2012年3月31日 ±0%
- 2240万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2240万
- 2014年3月31日 -10.89%
- 1996万
- 2015年3月31日 +10.17%
- 2199万
- 2016年3月31日 -0.03%
- 2198万
- 2017年3月31日 -0.38%
- 2190万
- 2018年3月31日 +10.05%
- 2410万
- 2019年3月31日 +13.98%
- 2747万
- 2020年3月31日 +4%
- 2857万
- 2021年3月31日 +2.91%
- 2940万
- 2022年3月31日 +21.09%
- 3560万
- 2023年3月31日 -2.25%
- 3480万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2023/06/23 11:04 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2. デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
3. 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料、仕掛品、貯蔵品は、月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
4. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 9年2023/06/23 11:04