構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産廃棄損の注記

※5 固定資産廃棄損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	163千円	15,296千円
窯炉、機械装置及び運搬具	1,408	1,103

2016/06/29 10:49

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加の主なものは、構築物の通路崖改修20,289千円、窯炉の乾燥設備18,775千円、機械装置の成形設備の改修34,832千円、研磨加工機57,091千円、試験研究設備34,640千円、工具器具備品の金型61,219千円であります。2016/06/29 10:49

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
当社及び国内連結子会社は、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間の均等償却をしております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が8年～50年、窯炉、機械装置及び運搬具が4年～9年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却しております。2016/06/29 10:49