東京窯業(5363)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億6031万
- 2009年3月31日 -8.65%
- 2億3780万
- 2010年3月31日 -9.42%
- 2億1540万
- 2011年3月31日 -7.38%
- 1億9950万
- 2012年3月31日 -3.52%
- 1億9247万
- 2013年3月31日 -6.73%
- 1億7950万
- 2014年3月31日 +4.47%
- 1億8752万
- 2015年3月31日 -4.64%
- 1億7883万
- 2016年3月31日 +3.4%
- 1億8491万
- 2017年3月31日 -6.69%
- 1億7253万
- 2018年3月31日 -7.21%
- 1億6009万
- 2019年3月31日 +4.91%
- 1億6794万
- 2020年3月31日 +3.92%
- 1億7453万
- 2021年3月31日 +2.71%
- 1億7925万
- 2022年3月31日 +3.64%
- 1億8577万
- 2023年3月31日 +6.6%
- 1億9803万
- 2024年3月31日 +3.27%
- 2億450万
- 2025年3月31日 -2.84%
- 1億9869万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。2025/06/27 11:14
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
当社及び国内連結子会社は、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間の均等償却をしております。 - #2 固定資産廃棄損の注記(連結)
- ※6 固定資産廃棄損の内容は次の通りであります。2025/06/27 11:14
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 4,235千円 12,130千円 窯炉、機械装置及び運搬具 7,209 2,319 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/27 11:14
当社グループは、減損会計の適用にあたり、事業用資産については管理会計上の区分を基準に、連結子会社については主として会社単位等の管理上の単位で資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) イギリス ダーラム州 TYK Ltd.の事業用資産 建物及び構築物 3,534 窯炉、機械装置及び運搬具 52,285 その他(工具、器具及び備品) 2,088 中国 山東省 青島東窯陶瓷有限公司の事業用資産 建物及び構築物 1,903 窯炉、機械装置及び運搬具 20,625 その他(工具、器具及び備品) 32,086
当社子会社であるTYK Ltd.と青島東窯陶瓷有限公司が営む耐火物製造事業については、原材料費をはじめとした製造コストの上昇に対し、引き続き厳しい経営を強いられましたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額の算定にあたり、将来キャッシュフローに基づく使用価値を見積もった結果、現時点においてはマイナスであるため、使用価値をゼロとして評価しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 11:14
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
取得価額が10万円以上20万円未満の資産は、3年間の均等償却