黒崎播磨（5352）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 113億5500万
2009年3月31日 -7.49%: 105億400万
2010年3月31日 +3.61%: 108億8300万
2010年12月31日 +5.15%: 114億4300万
2011年3月31日 -2.69%: 111億3500万
2011年6月30日 +4.96%: 116億8700万
2011年9月30日 -2.99%: 113億3800万
2011年12月31日 -3.62%: 109億2700万
2012年3月31日 -0.67%: 108億5400万
2012年6月30日 -0.64%: 107億8400万
2012年9月30日 -2.96%: 104億6500万
2012年12月31日 +2.93%: 107億7200万
2013年3月31日 +8.17%: 116億5200万
2013年6月30日 -0.61%: 115億8100万
2013年9月30日 -1.53%: 114億400万
2013年12月31日 +0.42%: 114億5200万
2014年3月31日 -0.39%: 114億700万
2014年6月30日 -1.41%: 112億4600万
2014年9月30日 -2.23%: 109億9500万
2014年12月31日 -0.95%: 108億9000万
2015年3月31日 -0.77%: 108億600万
2015年6月30日 -2.6%: 105億2500万
2015年9月30日 -1.01%: 104億1900万
2015年12月31日 -1.39%: 102億7400万
2016年3月31日 -0.02%: 102億7200万
2016年6月30日 -2.06%: 100億6000万
2016年9月30日 -3.43%: 97億1500万
2016年12月31日 +5.17%: 102億1700万
2017年3月31日 -0.07%: 102億1000万
2017年6月30日 -1.05%: 101億300万
2017年9月30日 +0.73%: 101億7700万
2017年12月31日 -0.78%: 100億9800万
2018年3月31日 -1.53%: 99億4400万
2018年6月30日 -1.44%: 98億100万
2018年9月30日 +6.34%: 104億2200万
2018年12月31日 +0.43%: 104億6700万
2019年3月31日 +1.4%: 106億1400万
2019年6月30日 +14.98%: 122億400万
2019年9月30日 -2.28%: 119億2600万
2019年12月31日 +1.3%: 120億8100万
2020年3月31日 +5.43%: 127億3700万
2020年6月30日 -1.5%: 125億4600万
2020年9月30日 +0.5%: 126億900万
2020年12月31日 +1.31%: 127億7400万
2021年3月31日 +1.26%: 129億3500万
2021年6月30日 -0.97%: 128億1000万
2021年9月30日 -0.69%: 127億2100万
2021年12月31日 -0.27%: 126億8700万
2022年3月31日 +6.51%: 135億1300万
2022年6月30日 +1.44%: 137億700万
2022年9月30日 +1.69%: 139億3900万
2022年12月31日 -3%: 135億2100万
2023年3月31日 +9.86%: 148億5400万
2023年6月30日 +1.02%: 150億500万
2023年9月30日 +1.74%: 152億6600万
2023年12月31日 -0.9%: 151億2800万
2024年3月31日 +3.73%: 156億9200万
2024年6月30日 +2.94%: 161億5400万
2024年9月30日 -2.69%: 157億2000万
2024年12月31日 +1.98%: 160億3100万
2025年3月31日 +1.9%: 163億3600万
2025年6月30日 -0.17%: 163億900万
2025年9月30日 +0.66%: 164億1700万
2025年12月31日 +1.61%: 166億8100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械装置及び運搬具、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:9年、機械装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
b)在外連結子会社

2025/06/20 9:39

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主な内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	18	百万円	17	百万円
機械装置及び運搬具	24	百万円	13	百万円

2025/06/20 9:39

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械及び装置、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:9年、機械及び装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
(2) 無形固定資産

2025/06/20 9:39