土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 72億9100万
- 2009年3月31日 -0.62%
- 72億4600万
- 2010年3月31日 +3.42%
- 74億9400万
- 2011年3月31日 -1.27%
- 73億9900万
- 2012年3月31日 +2.91%
- 76億1400万
- 2013年3月31日 +1.13%
- 77億
- 2014年3月31日 -1.99%
- 75億4700万
- 2015年3月31日 -0.33%
- 75億2200万
- 2016年3月31日 -2.37%
- 73億4400万
- 2017年3月31日 -2.55%
- 71億5700万
- 2018年3月31日 -0.2%
- 71億4300万
- 2019年3月31日 -4.02%
- 68億5600万
- 2020年3月31日 -0.67%
- 68億1000万
- 2021年3月31日 -1.15%
- 67億3200万
- 2022年3月31日 -1.28%
- 66億4600万
- 2023年3月31日 +0.68%
- 66億9100万
個別
- 2008年3月31日
- 45億2200万
- 2009年3月31日 +7.39%
- 48億5600万
- 2010年3月31日 -1.94%
- 47億6200万
- 2011年3月31日 -0.99%
- 47億1500万
- 2012年3月31日 -0.06%
- 47億1200万
- 2013年3月31日 +45.86%
- 68億7300万
- 2014年3月31日 -4.86%
- 65億3900万
- 2015年3月31日 ±0%
- 65億3900万
- 2016年3月31日 -1.1%
- 64億6700万
- 2017年3月31日 -2.1%
- 63億3100万
- 2018年3月31日 -1.2%
- 62億5500万
- 2019年3月31日 -7%
- 58億1700万
- 2020年3月31日 -0.12%
- 58億1000万
- 2021年3月31日 -0.36%
- 57億8900万
- 2022年3月31日 +2.5%
- 59億3400万
- 2023年3月31日 -1.08%
- 58億7000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は含まれていません。2023/06/29 13:23
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しています。賃借している土地の面積については、[ ]外数で記載しています。
3 12月決算の連結子会社については2022年12月31日現在の金額、賃貸面積及び従業員数を記載しています。 - #2 合併に伴う利益の注記
- ※3 合併に伴う利益の内訳は、次の通りです。2023/06/29 13:23
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 抱合せ株式消滅差益 2,254 百万円 - 百万円 土地売却益修正損 △367 百万円 - 百万円 - #3 固定資産売却損の注記（連結）
- 前連結会計年度における固定資産売却損は、機械装置及び運搬具の売却によるものです。2023/06/29 13:23
当連結会計年度における固定資産売却損は、主に土地の売却によるものです。 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益2023/06/29 13:23
前連結会計年度における固定資産売却益は、主に土地の売却によるものです。
当連結会計年度における固定資産売却益は、主に土地の売却によるものです。 - #5 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度において、当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しました。2023/06/29 13:23
当社グループは、減損損失を把握するにあたっては、資産のグルーピングを事業別、事業所別を原則とし、それぞれ独立したキャッシュ・フローを生み出す単位としています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 岡山県備前市 遊休資産 土地 71
岡山県備前市の遊休資産については、継続的な地価の下落により、回収可能価額と帳簿価額との差額を減損損失として計上することとしました。 - #6 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 13:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) その他有価証券評価差額金 △841 百万円 △1,587 百万円 企業結合に伴う土地の時価評価差額 △610 百万円 △612 百万円 繰延税金負債合計 △2,271 百万円 △3,011 百万円
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 13:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 在外子会社における減価償却不足額 △301 百万円 △393 百万円 企業結合に伴う土地の時価評価差額 △610 百万円 △612 百万円 その他 △876 百万円 △1,124 百万円
- #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (賃貸等不動産関係)2023/06/29 13:23
当社グループでは、大阪府その他の地域において、賃貸用の商業建物(土地を含む)を有しています。
2022年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は591百万円(賃貸収益は主に売上高に、賃貸費用は主に売上原価に計上)です。