リソル HD（5261）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3860万
2010年9月30日: 1億3150万
2010年12月31日 +20.58%: 1億5857万
2011年3月31日 +107.8%: 3億2951万
2011年6月30日: -1億6689万
2011年9月30日: -336万
2011年12月31日: 2億4850万
2012年3月31日 +109.76%: 5億2126万
2012年6月30日 -88.02%: 6244万
2012年9月30日 +199.78%: 1億8719万
2012年12月31日 -9.51%: 1億6939万
2013年3月31日 +213.06%: 5億3029万
2013年6月30日 -60.19%: 2億1110万
2013年9月30日 +0.69%: 2億1255万
2013年12月31日 +16.01%: 2億4659万
2014年3月31日 -14.79%: 2億1012万
2014年6月30日 -57.61%: 8906万
2014年9月30日 +178.07%: 2億4765万
2014年12月31日 +140.38%: 5億9531万
2015年3月31日 +36.83%: 8億1455万
2015年6月30日 -95.19%: 3917万
2015年9月30日 +999.99%: 8億1401万
2015年12月31日 +6.02%: 8億6304万
2016年3月31日 +18.85%: 10億2569万
2016年6月30日 -95.38%: 4738万
2016年9月30日 +999.99%: 7億4257万
2016年12月31日 -26.34%: 5億4695万
2017年3月31日 +143.67%: 13億3274万
2017年6月30日 -97.58%: 3225万
2017年9月30日 +999.99%: 5億8221万
2017年12月31日 -51.37%: 2億8311万
2018年3月31日 +541.97%: 18億1754万
2018年6月30日 -79.64%: 3億7007万
2018年9月30日 -55.6%: 1億6430万
2018年12月31日 +35.79%: 2億2310万
2019年3月31日 +351.11%: 10億645万
2019年6月30日: -1億1504万
2019年9月30日 -167.77%: -3億806万
2019年12月31日: 5億4117万
2020年3月31日 -69.95%: 1億6263万
2020年6月30日: -11億3187万
2020年9月30日 -70.43%: -19億2907万
2020年12月31日: 10億4143万
2021年3月31日 +85.8%: 19億3500万
2021年6月30日: -6億9198万
2021年9月30日 -25.5%: -8億6847万
2021年12月31日 -13.88%: -9億8905万
2022年3月31日: 5億5929万
2022年6月30日 +41.52%: 7億9153万
2022年9月30日 -29.47%: 5億5824万
2022年12月31日 -9.5%: 5億519万
2023年3月31日 +47.39%: 7億4458万
2023年6月30日 -10.15%: 6億6902万
2023年9月30日 +74.28%: 11億6600万
2023年12月31日 +60.07%: 18億6642万
2024年3月31日 -24.21%: 14億1465万
2024年6月30日 -53.2%: 6億6200万
2024年9月30日 +57.25%: 10億4100万
2024年12月31日 +144.86%: 25億4900万
2025年3月31日 -23.3%: 19億5500万
2025年6月30日 -58.62%: 8億900万
2025年9月30日 +66.38%: 13億4600万
2025年12月31日 +118.57%: 29億4200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:26
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:26