ピーエス・コンストラクション(1871)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 50億9700万
- 2015年6月30日 +4.81%
- 53億4200万
- 2015年9月30日 +0.71%
- 53億8000万
- 2015年12月31日 +28.18%
- 68億9600万
- 2016年3月31日 -11.6%
- 60億9600万
- 2016年6月30日 -18.86%
- 49億4600万
- 2016年9月30日 -5.24%
- 46億8700万
- 2016年12月31日 +29.21%
- 60億5600万
- 2017年3月31日 +20.41%
- 72億9200万
- 2017年6月30日 -3.1%
- 70億6600万
- 2017年9月30日 +0.61%
- 71億900万
- 2017年12月31日 +22.39%
- 87億100万
- 2018年3月31日 -20.33%
- 69億3200万
- 2018年6月30日 -10.98%
- 61億7100万
- 2018年9月30日 -1.3%
- 60億9100万
- 2018年12月31日 +6.6%
- 64億9300万
- 2019年3月31日 -10.32%
- 58億2300万
- 2019年6月30日 +0.24%
- 58億3700万
- 2019年9月30日 -6.66%
- 54億4800万
- 2019年12月31日 +17.84%
- 64億2000万
- 2020年3月31日 +3.68%
- 66億5600万
- 2020年6月30日 +7.38%
- 71億4700万
- 2020年9月30日 +13.78%
- 81億3200万
- 2020年12月31日 +3.86%
- 84億4600万
- 2021年3月31日 -17.71%
- 69億5000万
- 2021年6月30日 -14.86%
- 59億1700万
- 2021年9月30日 +14.37%
- 67億6700万
- 2021年12月31日 +15.52%
- 78億1700万
- 2022年3月31日 -17.42%
- 64億5500万
- 2022年6月30日 -41.3%
- 37億8900万
- 2022年9月30日 +7.18%
- 40億6100万
- 2022年12月31日 +37.08%
- 55億6700万
- 2023年3月31日 -19.24%
- 44億9600万
- 2023年6月30日 +15.52%
- 51億9400万
- 2023年9月30日 +1.75%
- 52億8500万
- 2023年12月31日 +16.9%
- 61億7800万
- 2024年3月31日 +2.75%
- 63億4800万
- 2024年6月30日 +4.3%
- 66億2100万
- 2024年9月30日 +12.61%
- 74億5600万
- 2024年12月31日 +10.22%
- 82億1800万
- 2025年3月31日 -30.08%
- 57億4600万
- 2025年6月30日 +20.71%
- 69億3600万
- 2025年9月30日 +28.96%
- 89億4500万
- 2025年12月31日 +8.59%
- 97億1300万
- 2026年3月31日 -17.54%
- 80億900万
個別
- 2015年3月31日
- 50億9700万
- 2016年3月31日 +19.6%
- 60億9600万
- 2017年3月31日 +19.62%
- 72億9200万
- 2018年3月31日 -4.94%
- 69億3200万
- 2019年3月31日 -16%
- 58億2300万
- 2020年3月31日 +14.31%
- 66億5600万
- 2021年3月31日 +4.42%
- 69億5000万
- 2022年3月31日 -7.12%
- 64億5500万
- 2023年3月31日 -30.35%
- 44億9600万
- 2024年3月31日 +37.5%
- 61億8200万
- 2025年3月31日 -9.37%
- 56億300万
- 2026年3月31日 +21.92%
- 68億3100万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式及び満期保有目的の債券であり、市場価格の変動のリスクに晒されております。2025/06/20 14:01
営業債務である支払手形・工事未払金等及び電子記録債務は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。一部外貨建てのものについては、為替の変動リスクに晒されております。
借入金は、主に営業取引に係る資金調達を目的としております。変動金利のため金利の変動リスクに晒されております。なお、当連結会計年度に計上されている長期借入金はほとんど変動金利であり、デリバティブ取引をしない内容となっております。