ピーエス・コンストラクション（1871）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3400万
2009年3月31日 +11.76%: 3800万
2010年3月31日 -5.26%: 3600万
2011年3月31日 -2.78%: 3500万
2012年3月31日 ±0%: 3500万
2013年3月31日 +2.86%: 3600万
2014年3月31日 ±0%: 3600万
2015年3月31日 ±0%: 3600万
2016年3月31日 -8.33%: 3300万
2017年3月31日 +557.58%: 2億1700万
2018年3月31日 -9.68%: 1億9600万
2019年3月31日 -10.2%: 1億7600万
2020年3月31日 -11.36%: 1億5600万
2021年3月31日 -12.82%: 1億3600万
2022年3月31日 -12.5%: 1億1900万
2023年3月31日 -16.81%: 9900万
2024年3月31日 +89.9%: 1億8800万
2025年3月31日 -68.62%: 5900万
2026年3月31日 -33.9%: 3900万

個別

2008年3月31日: 2600万
2009年3月31日 +15.38%: 3000万
2010年3月31日 -6.67%: 2800万
2011年3月31日 ±0%: 2800万
2012年3月31日 ±0%: 2800万
2013年3月31日 ±0%: 2800万
2014年3月31日 ±0%: 2800万
2015年3月31日 -3.57%: 2700万
2016年3月31日 ±0%: 2700万
2017年3月31日 ±0%: 2700万
2018年3月31日 ±0%: 2700万
2019年3月31日 ±0%: 2700万
2020年3月31日 ±0%: 2700万
2021年3月31日 ±0%: 2700万
2022年3月31日 -3.7%: 2600万
2023年3月31日 +3.85%: 2700万
2024年3月31日 +403.7%: 1億3600万
2025年3月31日 -80.15%: 2700万
2026年3月31日 -3.7%: 2600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
未成工事支出金・その他の棚卸資産(商品及び製品・仕掛品・兼業事業支出金)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
その他の棚卸資産(原材料及び貯蔵品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 10年～60年
機械、運搬具及び工具器具備品 2年～12年2026/06/19 13:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2026/06/19 13:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産
未成工事支出金・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
材料貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得の建物附属設備、構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 10年～60年
機械、運搬具及び工具器具備品 2年～12年2026/06/19 13:00