東海カーボン(5301)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 6億8000万
- 2013年12月31日 +14.71%
- 7億8000万
- 2014年12月31日 -0.26%
- 7億7800万
- 2015年12月31日 -4.5%
- 7億4300万
- 2016年12月31日 -1.62%
- 7億3100万
- 2017年12月31日 -9.03%
- 6億6500万
- 2018年12月31日 +2.86%
- 6億8400万
- 2019年12月31日 +7.31%
- 7億3400万
- 2020年12月31日 -27.25%
- 5億3400万
- 2021年12月31日 +4.68%
- 5億5900万
- 2022年12月31日 -14.13%
- 4億8000万
- 2023年12月31日 +0.63%
- 4億8300万
- 2024年12月31日 -0.83%
- 4億7900万
- 2025年12月31日 +1.04%
- 4億8400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 2026/03/26 17:00
給与諸手当 11,162 11,685 退職給付費用 48 202 減価償却費 9,722 4,564 のれん償却額 8,705 4,892 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/03/26 17:00
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、558億7千2百万円の収入(前期比85億9千8百万円の収入の減少)となりました。2026/03/26 17:00
これは主として、税金等調整前当期純利益や、減価償却費等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)