東海カーボン（5301）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 185億100万
2009年12月31日 -43.31%: 104億8800万
2010年12月31日 +43.51%: 150億5100万
2011年3月31日 -6.11%: 141億3100万
2011年6月30日 +10.43%: 156億500万
2011年9月30日 -8.06%: 143億4700万
2011年12月31日 +11.93%: 160億5900万
2012年3月31日 -2.59%: 156億4300万
2012年6月30日 +6.78%: 167億400万
2012年9月30日 -0.63%: 165億9900万
2012年12月31日 -2.74%: 161億4500万
2013年3月31日 -14.2%: 138億5300万
2013年6月30日 +10.45%: 153億
2013年9月30日 -24.22%: 115億9500万
2013年12月31日 +9.56%: 127億400万
2014年3月31日 -20.14%: 101億4600万
2014年6月30日 +23.4%: 125億2000万
2014年9月30日 +2.62%: 128億4800万
2014年12月31日 +6.76%: 137億1700万
2015年3月31日 -17.44%: 113億2500万
2015年6月30日 -11.44%: 100億2900万
2015年9月30日 -10.28%: 89億9800万
2015年12月31日 +2.2%: 91億9600万
2016年3月31日 -27.27%: 66億8800万
2016年6月30日 -21.7%: 52億3700万
2016年9月30日 +17.07%: 61億3100万
2016年12月31日 +21.86%: 74億7100万
2017年3月31日 +4.54%: 78億1000万
2017年6月30日 +6.76%: 83億3800万
2017年9月30日 +17.86%: 98億2700万
2017年12月31日 +16.65%: 114億6300万
2018年3月31日 +13.96%: 130億6300万
2018年6月30日 +20.95%: 158億
2018年9月30日 +28.28%: 202億6800万
2018年12月31日 +10.34%: 223億6400万
2019年3月31日 -11.21%: 198億5800万
2019年6月30日 -3.13%: 192億3700万
2019年9月30日 -10.58%: 172億100万
2019年12月31日 +44.51%: 248億5700万
2020年3月31日 -44.37%: 138億2900万
2020年6月30日 -18.67%: 112億4700万
2020年9月30日 +10.78%: 124億5900万
2020年12月31日 +24.41%: 155億
2021年3月31日 +0.23%: 155億3500万
2021年6月30日 +7%: 166億2200万
2021年9月30日 +6.58%: 177億1500万
2021年12月31日 +25.85%: 222億9400万
2022年3月31日 -0.29%: 222億2900万
2022年6月30日 +15.43%: 256億5900万
2022年9月30日 -11.68%: 226億6100万
2022年12月31日 +24.09%: 281億1900万
2023年3月31日 -13.55%: 243億800万
2023年6月30日 -12.21%: 213億3900万
2023年9月30日 +2.72%: 219億2000万
2023年12月31日 +17.08%: 256億6300万
2024年3月31日 -13.12%: 222億9500万
2024年6月30日 -2.35%: 217億7100万
2024年9月30日 -14.92%: 185億2200万
2024年12月31日 +24.64%: 230億8500万
2025年3月31日 -14.23%: 198億
2025年6月30日 +0.67%: 199億3300万
2025年9月30日 +0.73%: 200億7900万
2025年12月31日 +1.5%: 203億8100万
2026年3月31日 +5.03%: 214億600万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携を含む営業基盤及び経営基盤の強化の目的で保有する株式であり、市場価格の変動リスクにさらされております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、1年以内の支払期日であります。グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債務は、為替の変動リスクにさらされております。
短期借入金及びコマーシャル・ペーパーについては、主に短期的な運転資金の調達を目的としたものであり、長期借入金及び社債については、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであります。
2026/03/26 17:00