エーアンドエーマテリアル（5391）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -18億8400万
2010年9月30日: -15億6500万
2010年12月31日 -30.86%: -20億4800万
2011年3月31日: -13億9700万
2011年6月30日: -3億4300万
2011年9月30日: -3億400万
2011年12月31日: 3100万
2012年3月31日 +999.99%: 4億8900万
2012年6月30日: -3億3300万
2012年9月30日 -2.4%: -3億4100万
2012年12月31日: -1億6300万
2013年3月31日 -187.12%: -4億6800万
2013年6月30日: 5800万
2013年9月30日 +265.52%: 2億1200万
2013年12月31日 -5.66%: 2億
2014年3月31日 +14.5%: 2億2900万
2014年6月30日 -62.01%: 8700万
2014年9月30日 +527.59%: 5億4600万
2014年12月31日 +91.21%: 10億4400万
2015年3月31日 +25.96%: 13億1500万
2015年6月30日 -90.57%: 1億2400万
2015年9月30日 +399.19%: 6億1900万
2015年12月31日 +43.13%: 8億8600万
2016年3月31日 -61.96%: 3億3700万
2016年6月30日 -49.85%: 1億6900万
2016年9月30日 +302.37%: 6億8000万
2016年12月31日 +68.82%: 11億4800万
2017年3月31日 +81.01%: 20億7800万
2017年6月30日 -90.76%: 1億9200万
2017年9月30日 +191.15%: 5億5900万
2017年12月31日 +59.75%: 8億9300万
2018年3月31日 +70.32%: 15億2100万
2018年6月30日 -78.7%: 3億2400万
2018年9月30日 +150%: 8億1000万
2018年12月31日 +60.49%: 13億
2019年3月31日 +63.15%: 21億2100万
2019年6月30日 -84.87%: 3億2100万
2019年9月30日 +245.79%: 11億1000万
2019年12月31日 +35.77%: 15億700万
2020年3月31日 +23.22%: 18億5700万
2020年6月30日 -84.49%: 2億8800万
2020年9月30日 -34.72%: 1億8800万
2020年12月31日 +116.49%: 4億700万
2021年3月31日 +145.21%: 9億9800万
2021年6月30日: -9500万
2021年9月30日: 3200万
2021年12月31日 +287.5%: 1億2400万
2022年3月31日 +632.26%: 9億800万
2022年6月30日 -97.14%: 2600万
2022年9月30日 +999.99%: 3億9500万
2022年12月31日 +25.06%: 4億9400万
2023年3月31日 +137.45%: 11億7300万
2023年6月30日 -14.07%: 10億800万
2023年9月30日 +68.75%: 17億100万
2023年12月31日 +18.81%: 20億2100万
2024年3月31日 +38.84%: 28億600万
2024年6月30日 -92.91%: 1億9900万
2024年9月30日 +188.44%: 5億7400万
2024年12月31日 +34.84%: 7億7400万
2025年3月31日 -83.46%: 1億2800万
2025年6月30日 +160.94%: 3億3400万
2025年9月30日 +158.08%: 8億6200万
2025年12月31日 +30.05%: 11億2100万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
(百万円)
2025/06/30 10:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 10:33