エーアンドエーマテリアル(5391)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億8700万
- 2010年3月31日 +27.81%
- 2億3900万
- 2010年12月31日 +2.09%
- 2億4400万
- 2011年3月31日 +1.64%
- 2億4800万
- 2011年6月30日 -1.21%
- 2億4500万
- 2011年9月30日 -0.41%
- 2億4400万
- 2011年12月31日 -2.46%
- 2億3800万
- 2012年3月31日 -8.4%
- 2億1800万
- 2012年6月30日 -3.67%
- 2億1000万
- 2012年9月30日 -3.81%
- 2億200万
- 2012年12月31日 -4.95%
- 1億9200万
- 2013年3月31日 -7.29%
- 1億7800万
- 2013年6月30日 +15.17%
- 2億500万
- 2013年9月30日 -3.9%
- 1億9700万
- 2013年12月31日 +4.06%
- 2億500万
- 2014年3月31日 -5.85%
- 1億9300万
- 2014年6月30日 +5.7%
- 2億400万
- 2014年9月30日 +4.9%
- 2億1400万
- 2014年12月31日 -11.21%
- 1億9000万
- 2015年3月31日 +10%
- 2億900万
- 2015年6月30日 +7.66%
- 2億2500万
- 2015年9月30日 +0.89%
- 2億2700万
- 2015年12月31日 -14.54%
- 1億9400万
- 2016年3月31日 -12.37%
- 1億7000万
- 2016年6月30日 +12.94%
- 1億9200万
- 2016年9月30日 -9.38%
- 1億7400万
- 2016年12月31日 -3.45%
- 1億6800万
- 2017年3月31日 +7.14%
- 1億8000万
- 2017年6月30日 +15.56%
- 2億800万
- 2017年9月30日 -11.54%
- 1億8400万
- 2017年12月31日 -10.87%
- 1億6400万
- 2018年3月31日 +3.05%
- 1億6900万
- 2018年6月30日 +10.06%
- 1億8600万
- 2018年9月30日 +11.83%
- 2億800万
- 2018年12月31日 +0.96%
- 2億1000万
- 2019年3月31日 -24.76%
- 1億5800万
- 2019年6月30日 +1.27%
- 1億6000万
- 2019年9月30日 -17.5%
- 1億3200万
- 2019年12月31日 +3.03%
- 1億3600万
- 2020年3月31日 +13.24%
- 1億5400万
- 2020年6月30日 -4.55%
- 1億4700万
- 2020年9月30日 -12.24%
- 1億2900万
- 2020年12月31日 -12.4%
- 1億1300万
- 2021年3月31日 -8.85%
- 1億300万
- 2021年6月30日 +3.88%
- 1億700万
- 2021年9月30日 -1.87%
- 1億500万
- 2021年12月31日 +20.95%
- 1億2700万
- 2022年3月31日 +5.51%
- 1億3400万
- 2022年6月30日 +20.15%
- 1億6100万
- 2022年9月30日 -22.36%
- 1億2500万
- 2022年12月31日 +7.2%
- 1億3400万
- 2023年3月31日 +14.18%
- 1億5300万
- 2023年6月30日 +7.84%
- 1億6500万
- 2023年9月30日 +17.58%
- 1億9400万
- 2023年12月31日 -9.28%
- 1億7600万
- 2024年3月31日 +1.7%
- 1億7900万
- 2024年6月30日 -15.64%
- 1億5100万
- 2024年9月30日 +24.5%
- 1億8800万
- 2024年12月31日 +92.55%
- 3億6200万
- 2025年3月31日 -11.33%
- 3億2100万
- 2025年6月30日 +9.66%
- 3億5200万
- 2025年9月30日 +26.7%
- 4億4600万
- 2025年12月31日 -18.39%
- 3億6400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法
(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
未成工事支出金
個別法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/30 10:33 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2025/06/30 10:33
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法