バルカー(7995)の電子記録債権の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 2億3900万
- 2016年3月31日 +147.7%
- 5億9200万
- 2016年6月30日 +65.2%
- 9億7800万
- 2016年9月30日 +22.49%
- 11億9800万
- 2016年12月31日 +31.64%
- 15億7700万
- 2017年3月31日 -18.96%
- 12億7800万
- 2017年6月30日 +7.9%
- 13億7900万
- 2017年9月30日 +20.88%
- 16億6700万
- 2017年12月31日 +18.9%
- 19億8200万
- 2018年3月31日 +4.04%
- 20億6200万
- 2018年6月30日 +22.02%
- 25億1600万
- 2018年9月30日 -0.99%
- 24億9100万
- 2018年12月31日 -8.99%
- 22億6700万
- 2019年3月31日 -11.25%
- 20億1200万
- 2019年6月30日 +13.37%
- 22億8100万
- 2019年9月30日 -6.31%
- 21億3700万
- 2019年12月31日 +7.81%
- 23億400万
- 2020年3月31日 -18.19%
- 18億8500万
- 2020年6月30日 +14.22%
- 21億5300万
- 2020年9月30日 -18.21%
- 17億6100万
- 2020年12月31日 +17.32%
- 20億6600万
- 2021年3月31日 +9.97%
- 22億7200万
- 2021年6月30日 +44.41%
- 32億8100万
- 2021年9月30日 -2.77%
- 31億9000万
- 2021年12月31日 -0.34%
- 31億7900万
- 2022年3月31日 -22.62%
- 24億6000万
- 2022年6月30日 +35.08%
- 33億2300万
- 2022年9月30日 -4.72%
- 31億6600万
- 2022年12月31日 +13.55%
- 35億9500万
- 2023年3月31日 -6.26%
- 33億7000万
- 2023年6月30日 +22.05%
- 41億1300万
- 2023年9月30日 -14.66%
- 35億1000万
- 2023年12月31日 +5.87%
- 37億1600万
- 2024年3月31日 -8.8%
- 33億8900万
- 2024年6月30日 -23.81%
- 25億8200万
- 2024年9月30日 +5.34%
- 27億2000万
- 2024年12月31日 +56.76%
- 42億6400万
- 2025年3月31日 -2.86%
- 41億4200万
- 2025年6月30日 +12.6%
- 46億6400万
- 2025年9月30日 -2.34%
- 45億5500万
- 2025年12月31日 -6.76%
- 42億4700万
- 2026年3月31日 -10.69%
- 37億9300万
個別
- 2015年3月31日
- 1億9600万
- 2016年3月31日 +174.49%
- 5億3800万
- 2017年3月31日 +124.91%
- 12億1000万
- 2018年3月31日 +63.22%
- 19億7500万
- 2019年3月31日 -2.48%
- 19億2600万
- 2020年3月31日 -10.12%
- 17億3100万
- 2021年3月31日 +21.55%
- 21億400万
- 2022年3月31日 +5.51%
- 22億2000万
- 2023年3月31日 +38.06%
- 30億6500万
- 2024年3月31日 -4.89%
- 29億1500万
- 2025年3月31日 +24.97%
- 36億4300万
- 2026年3月31日 -7.38%
- 33億7400万
有報情報
- #1 流動化による手形債権買戻し義務額(連結)
- ※2 債権流動化に伴う買戻し義務2026/06/16 16:00
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) プール型債権(受取手形・電子記録債権)流動化に伴う買戻し義務額 875百万円 721百万円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の資産につきましては、総資産が前連結会計年度末に比べ55億8千2百万円増加し、834億5百万円となりました。2026/06/16 16:00
流動資産は479億7千万円となり、15億4千万円増加しました。この主な要因は、原材料及び貯蔵品の増加11億7千1百万円、売掛金の増加10億1百万円、商品及び製品の増加3億6千7百万円、未収入金の減少11億3千9百万円、受取手形の減少6億5千8百万円、電子記録債権の減少3億4千9百万円等によるものであります。
有形固定資産は235億7千9百万円となり、9億5千5百万円増加しました。この主な要因は、建物及び構築物の増加29億4千5百万円、機械装置及び運搬具の増加14億2千6百万円、工具、器具及び備品の増加9千3百万円、建設仮勘定の減少34億3千4百万円等によるものであります。無形固定資産は38億7千2百万円となり、19億9千5百万円増加しました。この主な要因は、顧客関連資産の増加12億8千3百万円、のれんの増加7億8千3百万円等によるものであります。投資その他の資産は79億8千3百万円となり、10億9千1百万円増加しました。この主な要因は、退職給付に係る資産の増加7億9千8百万円、投資有価証券の増加2億4千万円等によるものであります。それらの結果、固定資産は354億3千5百万円となり、40億4千2百万円増加しました。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制2026/06/16 16:00
営業債権である受取手形、電子記録債権及び売掛金に関わる顧客の信用リスクは、当社グループの与信管理規程に従い、取引先ごとの期日管理及び残高管理を行うとともに、主な取引先の信用状況を毎月把握する体制としております。
投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、毎月定期的に時価の把握を行っております。