無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 8億1300万
- 2014年3月31日 -12.79%
- 7億900万
個別
- 2013年3月31日
- 1億4300万
- 2014年3月31日 -5.59%
- 1億3500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2014/06/18 11:28
前連結会計年度(平成25年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 工具、器具及び備品 6 6 0 無形固定資産 5 5 0 合計 55 49 5
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産及び無形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(平成26年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産及び無形固定資産(ソフトウエア、リース資産を除く)は、定額法を採用しております。
ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零と
する定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
長期前払費用は、効果の及ぶ期間に応じて均等償却しております。2014/06/18 11:28 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産及び無形固定資産2014/06/18 11:28
有形固定資産及び無形固定資産(ソフトウエア、リース資産を除く)は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。