有価証券報告書-第99期(2025/04/01-2026/03/31)
(1)【人材戦略に関する基本方針等】
当社グループは、「お客様のため、社会のため、人間生活向上のため、貴重な資源を限りなく有効に活用し、広く産業を支え、豊かな明日を構築することに貢献する。」という経営理念のもと、持続的な企業価値向上を実現するためには、人材が最も重要な経営資本であると認識しております。
当社グループの人事戦略の基本方針は、「経営理念に基づき展開する事業の維持発展と、その価値を向上させるための組織力強化」及び「従業員が心身ともに健全で意欲・能力を向上させる仕組みを体系的に構築すること」であります。
当社グループでは、「和音」及び「さすが」という価値観を社風の根底に据え、「業務品質向上への挑戦」を掲げております。また、トップダウンのみならず、従業員一人ひとりが主体的に考え行動し、周囲と協働しながら価値創出を行う組織風土の醸成を重視しており、変化する社会環境やお客様ニーズに柔軟に対応できる「サッカーチーム型組織」の実現を目指しております。
人材育成においては、社員に期待する役割及び行動を明確化したうえで、入社時研修、OJT研修、世代別集合研修、コンプライアンス研修等を体系的に実施しております。加えて、公的資格取得支援や外部研修受講支援等を通じ、従業員一人ひとりの専門性向上及び自律的なキャリア形成を支援しております。
また、長年培ってきた生産技術、品質管理ノウハウ、お客様対応力等を次世代へ継承することを重要課題と認識し、技術伝承及び次世代人材育成にも継続的に取り組んでおります。さらに、1on1面談や社内WEB共有会等を通じ、部署間コミュニケーション活性化及び組織全体の一体感醸成を図っております。
人的資本への投資としては、多様な人材が能力を最大限発揮できるよう、多様な人材活躍推進、健康経営推進、柔軟な働き方制度導入等に取り組んでおります。具体的には、テレワーク勤務、時差出勤制度、育児・介護と就業の両立支援制度等を導入し、働きやすい職場環境整備を推進しております。
人権尊重については、「人権尊重に関する基本方針」を定め、安全で安心して働ける職場環境の維持向上に努めております。ハラスメント防止研修の実施に加え、人権デューデリジェンスの一環として全従業員を対象とした定期的な人権調査及びストレスチェックを実施し、必要に応じた改善活動及びモニタリングを行っております。また、外部の弁護士事務所に内部通報窓口を設置し、問題の早期発見及び是正に努めております。
給与(賞与を含む。)その他の給付の額及び内容については、役割に応じた役割等級制度を基礎とし、各拠点地域における給与水準、物価動向等を総合的に勘案したうえで、昇給会議において方針を決定しております。個々の処遇については、人事考課制度に基づき、社員一人ひとりの役割遂行状況、成果、能力発揮状況及び将来性等を総合的に評価し、公平性及び納得性を重視した運用を心掛けております。
今後も、人的資本への継続的な投資を通じ、従業員エンゲージメント向上、自律型人材育成及び組織力強化を推進し、持続的な企業価値向上につなげてまいります。
当社グループは、「お客様のため、社会のため、人間生活向上のため、貴重な資源を限りなく有効に活用し、広く産業を支え、豊かな明日を構築することに貢献する。」という経営理念のもと、持続的な企業価値向上を実現するためには、人材が最も重要な経営資本であると認識しております。
当社グループの人事戦略の基本方針は、「経営理念に基づき展開する事業の維持発展と、その価値を向上させるための組織力強化」及び「従業員が心身ともに健全で意欲・能力を向上させる仕組みを体系的に構築すること」であります。
当社グループでは、「和音」及び「さすが」という価値観を社風の根底に据え、「業務品質向上への挑戦」を掲げております。また、トップダウンのみならず、従業員一人ひとりが主体的に考え行動し、周囲と協働しながら価値創出を行う組織風土の醸成を重視しており、変化する社会環境やお客様ニーズに柔軟に対応できる「サッカーチーム型組織」の実現を目指しております。
人材育成においては、社員に期待する役割及び行動を明確化したうえで、入社時研修、OJT研修、世代別集合研修、コンプライアンス研修等を体系的に実施しております。加えて、公的資格取得支援や外部研修受講支援等を通じ、従業員一人ひとりの専門性向上及び自律的なキャリア形成を支援しております。
また、長年培ってきた生産技術、品質管理ノウハウ、お客様対応力等を次世代へ継承することを重要課題と認識し、技術伝承及び次世代人材育成にも継続的に取り組んでおります。さらに、1on1面談や社内WEB共有会等を通じ、部署間コミュニケーション活性化及び組織全体の一体感醸成を図っております。
人的資本への投資としては、多様な人材が能力を最大限発揮できるよう、多様な人材活躍推進、健康経営推進、柔軟な働き方制度導入等に取り組んでおります。具体的には、テレワーク勤務、時差出勤制度、育児・介護と就業の両立支援制度等を導入し、働きやすい職場環境整備を推進しております。
人権尊重については、「人権尊重に関する基本方針」を定め、安全で安心して働ける職場環境の維持向上に努めております。ハラスメント防止研修の実施に加え、人権デューデリジェンスの一環として全従業員を対象とした定期的な人権調査及びストレスチェックを実施し、必要に応じた改善活動及びモニタリングを行っております。また、外部の弁護士事務所に内部通報窓口を設置し、問題の早期発見及び是正に努めております。
給与(賞与を含む。)その他の給付の額及び内容については、役割に応じた役割等級制度を基礎とし、各拠点地域における給与水準、物価動向等を総合的に勘案したうえで、昇給会議において方針を決定しております。個々の処遇については、人事考課制度に基づき、社員一人ひとりの役割遂行状況、成果、能力発揮状況及び将来性等を総合的に評価し、公平性及び納得性を重視した運用を心掛けております。
今後も、人的資本への継続的な投資を通じ、従業員エンゲージメント向上、自律型人材育成及び組織力強化を推進し、持続的な企業価値向上につなげてまいります。