- 5304
- 2026/09/10
- 時価
- 525億円
- PER 予
- 16.78倍
- 2010年以降
- 赤字-53.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.65倍
- 2010年以降
- 0.26-1.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.94%
- ROE 予
- 3.87%
- ROA 予
- 3.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SECカーボン(5304)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億200万
- 2009年3月31日 -24.5%
- 2億2800万
- 2010年3月31日 +14.04%
- 2億6000万
- 2011年3月31日 -1.15%
- 2億5700万
- 2012年3月31日 -15.95%
- 2億1600万
- 2013年3月31日 -6.02%
- 2億300万
- 2014年3月31日 -23.15%
- 1億5600万
- 2015年3月31日 +19.87%
- 1億8700万
- 2016年3月31日 -2.67%
- 1億8200万
- 2017年3月31日 -6.59%
- 1億7000万
- 2018年3月31日 +22.35%
- 2億800万
- 2019年3月31日 +64.42%
- 3億4200万
- 2020年3月31日 +3.8%
- 3億5500万
- 2021年3月31日 -20%
- 2億8400万
- 2022年3月31日 +1.06%
- 2億8700万
- 2023年3月31日 +12.89%
- 3億2400万
- 2024年3月31日 +10.49%
- 3億5800万
- 2025年3月31日 +1.4%
- 3億6300万
- 2026年3月31日 -9.37%
- 3億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 3億
- 2009年3月31日 -24.33%
- 2億2700万
- 2010年3月31日 +14.1%
- 2億5900万
- 2011年3月31日 -1.16%
- 2億5600万
- 2012年3月31日 -16.02%
- 2億1500万
- 2013年3月31日 -6.05%
- 2億200万
- 2014年3月31日 -23.27%
- 1億5500万
- 2015年3月31日 +20%
- 1億8600万
- 2016年3月31日 -2.69%
- 1億8100万
- 2017年3月31日 -6.63%
- 1億6900万
- 2018年3月31日 +22.49%
- 2億700万
- 2019年3月31日 +64.73%
- 3億4100万
- 2020年3月31日 +3.81%
- 3億5400万
- 2021年3月31日 -19.77%
- 2億8400万
- 2022年3月31日 +1.06%
- 2億8700万
- 2023年3月31日 +12.89%
- 3億2400万
- 2024年3月31日 +10.19%
- 3億5700万
- 2025年3月31日 +1.4%
- 3億6200万
- 2026年3月31日 -9.39%
- 3億2800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:53
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料、諸手当(役員報酬含む) 601 622 賞与引当金繰入額 84 75 退職給付費用 22 22 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/19 9:53 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 9:53
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 26 18 17 27 賞与引当金 362 328 362 328 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 163 143 賞与引当金 110 103 未払事業税 29 53
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 154 150 賞与引当金 111 103 未払事業税 33 53
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法2026/06/19 9:53