建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額「その他」は、「工具、器具及び備品」、「リース資産」及び「建設仮勘定」の合計であります。
2 本社の建物を賃借しております。賃借料は41百万円であります。
3 上記の他、主要な賃借及びリース設備はありません。

2016/06/29 13:52

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし岡山工場については定額法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2016/06/29 13:52

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	35	21

2016/06/29 13:52

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く) 定率法
(ただし、岡山工場については、定額法)
平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2016/06/29 13:52