- 5304
- 2026/10/20
- 時価
- 471億円
- PER 予
- 15.08倍
- 2010年以降
- 赤字-53.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.58倍
- 2010年以降
- 0.26-1.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.39%
- ROE 予
- 3.87%
- ROA 予
- 3.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 186億400万
- 2022年3月31日 -0.49%
- 185億1200万
個別
- 2021年3月31日
- 186億1800万
- 2022年3月31日 -0.49%
- 185億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2022/06/29 13:23
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2022/06/29 13:23
・有形固定資産
主として、汎用コンピューター(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/29 13:23
① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法(ただし、岡山工場については、定額法)
1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
2022/06/29 13:23前連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)機械装置及び運搬具 -百万円 0百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2022/06/29 13:23前連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 1百万円 合計 0百万円 1百万円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2022/06/29 13:23前連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)建物及び構築物 3百万円 6百万円 機械装置及び運搬具 33 45 工具、器具及び備品 0 0 合計 36百万円 52百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2022/06/29 13:23 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/06/29 13:23
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/29 13:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) その他有価証券評価差額金 △1,704 △1,926 固定資産圧縮積立金 △11 △10 その他 △5 -
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/29 13:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) その他有価証券評価差額金 △1,704 △1,926 固定資産圧縮積立金 △11 △10 その他 △5 ―
- #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/06/29 13:23
有形固定資産の取得に8億6百万円を支出したこと等により、9億5千4百万円の資金の減少(対前連結会計年度比50.9%減)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (ただし貯蔵品は先入先出法による)2022/06/29 13:23
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法(ただし岡山工場については定額法)