構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～60年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/02/28 9:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年12月1日至 平成28年11月30日)	当連結会計年度(自 平成28年12月1日至 平成29年11月30日)
建物	0千円	-千円
構築物	0	-
機械及び装置	46	-

2018/02/28 9:49

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
旧本社(大阪府堺市)	遊休資産	建物、構築物、工具、器具及び備品

当社グループは住宅設備機器事業を主な事業とする単一セグメントであることから、事業用資産は全体で一つの
資産グループとしております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2018/02/28 9:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法
但し、平成10年4月1日以降の新規取得建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～60年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/02/28 9:49