#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～53年
工具、器具及び備品 2～18年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/02/28 11:11
#2 減損損失に関する注記（連結）: その内訳は、建物27,062千円、構築物935千円、機械及び装置15,603千円、車両・工具器具及び備品59,295千円、土地42,609千円、リース資産12,278千円、建設仮勘定769千円、無形固定資産8,575千円であります。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、構築物及び土地については、不動産鑑定評価額により評価し、その他の資産については、処分可能性を考慮してゼロと評価しております。
なお、当連結会計年度については、該当事項はありません。
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降の新規取得建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/02/28 11:11
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/02/28 11:11
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法
ただし、1998年4月1日以降の新規取得建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～53年
工具、器具及び備品 2～18年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/02/28 11:11