美濃窯業(5356)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2015年9月30日
- 7億7637万
- 2015年12月31日 +62.39%
- 12億6073万
- 2016年3月31日 -3.61%
- 12億1522万
- 2016年6月30日 +1.35%
- 12億3158万
- 2016年9月30日 +9.92%
- 13億5376万
- 2016年12月31日 -5.99%
- 12億7268万
- 2017年3月31日 -2.28%
- 12億4369万
- 2017年6月30日 -1.1%
- 12億3006万
- 2017年9月30日 +11%
- 13億6542万
- 2017年12月31日 +17.2%
- 16億29万
- 2018年3月31日 -7.3%
- 14億8345万
- 2018年6月30日 +7.26%
- 15億9119万
- 2018年9月30日 -7.22%
- 14億7636万
- 2018年12月31日 -18.52%
- 12億290万
- 2019年3月31日 +2.25%
- 12億3000万
- 2019年6月30日 +11.43%
- 13億7056万
- 2019年9月30日 +7.34%
- 14億7110万
- 2019年12月31日 -3.8%
- 14億1525万
- 2020年3月31日 +4.32%
- 14億7641万
- 2020年6月30日 -8.49%
- 13億5103万
- 2020年9月30日 -1.76%
- 13億2728万
- 2021年3月31日 -39.22%
- 8億674万
- 2021年6月30日 +20.84%
- 9億7488万
- 2021年9月30日 +3.24%
- 10億643万
- 2021年12月31日 +13.24%
- 11億3964万
- 2022年3月31日 -2.77%
- 11億808万
- 2022年6月30日 +5.8%
- 11億7237万
- 2022年9月30日 +15.78%
- 13億5734万
- 2022年12月31日 +3.82%
- 14億923万
- 2023年3月31日 -9.76%
- 12億7176万
- 2023年6月30日 -2.92%
- 12億3463万
- 2023年9月30日 -22.53%
- 9億5651万
- 2023年12月31日 +12.79%
- 10億7885万
- 2024年3月31日 +3.52%
- 11億1687万
- 2024年6月30日 +0.63%
- 11億2387万
- 2024年9月30日 -4.44%
- 10億7399万
- 2024年12月31日 -3.4%
- 10億3750万
- 2025年3月31日 -9.86%
- 9億3521万
- 2025年6月30日 -10.52%
- 8億3686万
- 2025年9月30日 +8.65%
- 9億922万
- 2025年12月31日 -12.66%
- 7億9412万
- 2026年3月31日 -24.94%
- 5億9604万
個別
- 2016年3月31日
- 12億1522万
- 2017年3月31日 +2.34%
- 12億4369万
- 2018年3月31日 +19.28%
- 14億8345万
- 2019年3月31日 -17.09%
- 12億3000万
- 2020年3月31日 +0.56%
- 12億3686万
- 2021年3月31日 -52.11%
- 5億9231万
- 2022年3月31日 +52.62%
- 9億399万
- 2023年3月31日 +7.97%
- 9億7605万
- 2024年3月31日 -14.94%
- 8億3024万
- 2025年3月31日 -13.74%
- 7億1617万
- 2026年3月31日 -38.26%
- 4億4219万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債の状況)2026/06/26 13:00
流動負債は、未払法人税等が増加したものの、支払手形及び買掛金や電子記録債務の減少などにより、全体としては4,693百万円(前期末比481百万円減)となりました。固定負債は、社債が減少したものの、長期借入金や退職給付に係る負債の増加などにより、全体としては1,818百万円(前期末比163百万円増)となりました。その結果、負債合計では、6,511百万円(前期末比317百万円減)となりました。
(純資産の状況) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ② 負 債2026/06/26 13:00
支払手形及び買掛金、電子記録債務は、すべて1年以内の支払期日であります。
未払法人税等は、当連結会計年度における当社グループ各社の課税所得に係るものであり、すべて1年以内の支払期日であります。