製品
- 【期間】
個別
- 2008年3月31日
- 7億3765万
- 2009年3月31日 +8.24%
- 7億9845万
- 2010年3月31日 -22.07%
- 6億2222万
- 2011年3月31日 -0.11%
- 6億2153万
- 2012年3月31日 +4.34%
- 6億4850万
- 2013年3月31日 -9.2%
- 5億8882万
- 2014年3月31日 +19.06%
- 7億108万
- 2015年3月31日 -10.52%
- 6億2736万
- 2016年3月31日 -11.6%
- 5億5458万
- 2017年3月31日 +14.58%
- 6億3541万
- 2018年3月31日 +28.86%
- 8億1877万
- 2019年3月31日 +25.68%
- 10億2901万
- 2020年3月31日 -10.76%
- 9億1828万
- 2021年3月31日 +7.63%
- 9億8831万
- 2022年3月31日 -12.08%
- 8億6894万
- 2023年3月31日 +31.36%
- 11億4144万
- 2024年3月31日 -0.12%
- 11億4008万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- プラント事業については、工事部門は順調に推移しているものの、設備部門は半導体関連需要の低迷により顧客の設備投資が低調に推移した影響が大きく、セグメント全体での売上高、利益ともに前年同四半期を下回る結果となりました。2024/02/14 16:11
建材及び舗装用材事業については、主要顧客の一つである鉄道各社の業績の回復に伴う設備投資の増加に加えて各種製品の価格改定により、前年同四半期比で売上高、利益ともに増加しました。
不動産賃貸事業については、売上高は前年同四半期比微増となりましたが、修繕費の増加の影響もあり、利益面では前年同四半期を若干下回る結果となりました。