仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億912万
- 2014年3月31日 -8.37%
- 9999万
- 2014年9月30日 +22.8%
- 1億2279万
- 2015年3月31日 +27.01%
- 1億5595万
- 2015年9月30日 -19.26%
- 1億2592万
- 2016年3月31日 +4.93%
- 1億3213万
- 2016年9月30日 +0.18%
- 1億3237万
- 2017年3月31日 -7.98%
- 1億2181万
- 2017年9月30日 +61.8%
- 1億9708万
- 2018年3月31日 +15.21%
- 2億2705万
- 2018年9月30日 -21.79%
- 1億7757万
- 2019年3月31日 +0.54%
- 1億7853万
- 2019年9月30日 +6.18%
- 1億8957万
- 2020年3月31日 -8.63%
- 1億7321万
- 2020年9月30日 -24.74%
- 1億3035万
- 2021年3月31日 +22.53%
- 1億5972万
- 2021年9月30日 +15.08%
- 1億8381万
- 2022年3月31日 +26.22%
- 2億3201万
- 2022年9月30日 +3.55%
- 2億4025万
- 2023年3月31日 -16.48%
- 2億65万
- 2023年9月30日 +8.01%
- 2億1673万
- 2024年3月31日 -14.85%
- 1億8454万
個別
- 2008年3月31日
- 1億224万
- 2009年3月31日 +20.02%
- 1億2271万
- 2010年3月31日 -18.82%
- 9962万
- 2011年3月31日 +15.68%
- 1億1524万
- 2012年3月31日 -20.11%
- 9207万
- 2013年3月31日 -14.09%
- 7910万
- 2014年3月31日 -13.28%
- 6859万
- 2015年3月31日 +66.21%
- 1億1401万
- 2016年3月31日 -8.28%
- 1億457万
- 2017年3月31日 -10.89%
- 9318万
- 2018年3月31日 +125.28%
- 2億991万
- 2019年3月31日 -25.53%
- 1億5632万
- 2020年3月31日 +1.39%
- 1億5850万
- 2021年3月31日 -8.9%
- 1億4440万
- 2022年3月31日 +45.3%
- 2億981万
- 2023年3月31日 -15.12%
- 1億7808万
- 2024年3月31日 -7.77%
- 1億6424万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
a 商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
移動平均法を採用しております。
b 未成工事支出金
個別法を採用しております。2024/06/28 9:02 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※1 棚卸資産の内訳2024/06/28 9:02
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 商品及び製品 1,337,264千円 1,321,117千円 仕掛品 200,656千円 184,547千円 未成工事支出金 418,917千円 405,782千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2024/06/28 9:02
a 商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
移動平均法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2024/06/28 9:02
①製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
移動平均法