#1 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定率法。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物・構築物 2～33年
機械及び装置・工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年)によっています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法。2019/06/25 16:39
#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記: 2.※2 固定資産の圧縮記帳額
固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりです。
2019/06/25 16:39
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上金額です。
(注2)子会社の吸収合併による当期増加金額(受入簿価)は次のとおりです。
[有形固定資産]
建物 401百万円
構築物 23百万円
機械及び装置 1,054百万円
車両運搬具 0百万円
工具、器具及び備品 257百万円
土地 68百万円
建設仮勘定 305百万円
[無形固定資産]
ソフトウエア 21百万円
のれん 578百万円
工業所有権 82百万円
顧客関係 520百万円
その他 55百万円2019/06/25 16:39
#4 減損損失に関する注記: 当社は、原則として事業本部を基準としてグルーピングを行っています。また、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っています。
当社において、経営環境の著しい悪化、遊休化等により回収可能価額が帳簿価額を下回る資産について減損処理を行い、減損損失9,316百万円を計上しています。その内訳は、建物及び構築物69百万円、機械及び装置8,942百万円、車両運搬具3百万円、工具、器具及び備品213百万円、ソフトウエア85百万円、無形固定資産(その他)4百万円です。
回収可能価額については正味売却可能価額と使用価値のいずれか高い方の金額を使用しています。
2019/06/25 16:39
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 売上高は、前連結会計年度に比べ増加し、2期連続で過去最高を更新しました。ソーラーエネルギー事業の受注減により「生活・環境」の売上は減少したものの、前連結会計年度に実施したM&Aの貢献もあり、「電子デバイス」や「産業・自動車用部品」の売上が増加しました。
利益は、ソーラーエネルギー事業において、ポリシリコン原材料に関する長期購入契約の和解費用及び同原材料に係る評価損等、有機材料事業において、有形固定資産及びのれん等の減損損失をそれぞれ計上しましたが、増収及び各部門での原価低減効果により、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する当期利益のいずれも増益となりました。

2019/06/25 16:39
#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 原材料及び貯蔵品は最終仕入原価法。ただし、通信機器等の原材料については、先入先出法。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
2019/06/25 16:39