建物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 689億6500万
- 2022年3月31日 +25.18%
- 863億3200万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- (百万円)2022/06/28 15:16
前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 建物 3,310 3,357 構築物 124 127 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- [有形固定資産]2022/06/28 15:16
建物 20百万円
機械及び装置 47百万円 - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (百万円)2022/06/28 15:16
(注)リース負債の測定に含めていない変動リース料にかかる費用です。前連結会計年度(自 2020年 4月 1日至 2021年 3月31日) 当連結会計年度(自 2021年 4月 1日至 2022年 3月31日) 使用権資産の減価償却費 土地及び建物等 12,802 13,024 機械装置及びその他 2,330 2,291
使用権資産の帳簿価額の内訳は次のとおりです。 - #4 注記事項-引当金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 資産除去債務2022/06/28 15:16
資産除去債務には、当社が使用する賃借事務所・建物等に対する原状回復義務に備え、過去の原状回復実績に基づき将来支払うと見込まれる金額を計上しています。これらの費用は、事務所等の使用見込期間経過後に支払われると見込んでいますが、将来の事業計画等により影響を受けます。
その他の引当金 - #5 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で表示しています。取得原価には、資産の取得に直接付随する費用、解体・除去及び原状回復費用が含まれています。有形固定資産については、その耐用年数にわたり定額法で減価償却しています。耐用年数はおおむね次のとおりです。2022/06/28 15:16
建物及び構築物 2~50年
機械及び器具 2~20年 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法。なお、主な耐用年数は次のとおりです。2022/06/28 15:16
建物・構築物 2~33年
機械及び装置・工具、器具及び備品 2~10年