建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数

建物	3～50年
構築物	2～60年
機械及び装置	3～17年
車両運搬具	4年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法

2016/06/28 14:08

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地及び建物	16百万円	21百万円

2016/06/28 14:08

#3 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産

用途	場所	種類	金額
処分予定資産	京都市伏見区	土地及び建物等	144百万円

(2)減損損失を認識するに至った経緯
当連結会計年度において、連結子会社株式会社松風プロダクツ京都の本社・本社工場移転に伴い、処分予定の旧本社・本社工場の土地及び建物等について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、土地108百万円、建物及び構築物33百万円、機械装置0百万円及びその他1百万円であります。

2016/06/28 14:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 3～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/28 14:08