建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数

建物	3～50年
構築物	2～60年
機械及び装置	3～17年
車両運搬具	4年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法

2018/06/26 14:35

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 3～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/26 14:35