松風(7979)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億2000万
- 2009年3月31日 -4.17%
- 1億1500万
- 2010年3月31日 -0.87%
- 1億1400万
- 2011年3月31日 -8.77%
- 1億400万
- 2012年3月31日 -7.69%
- 9600万
- 2013年3月31日 -3.13%
- 9300万
- 2014年3月31日 -2.15%
- 9100万
- 2015年3月31日 -6.59%
- 8500万
- 2016年3月31日 -10.59%
- 7600万
- 2017年3月31日 -3.95%
- 7300万
- 2018年3月31日 -9.59%
- 6600万
- 2019年3月31日 -10.61%
- 5900万
- 2020年3月31日 ±0%
- 5900万
- 2021年3月31日 -6.78%
- 5500万
- 2022年3月31日 -5.45%
- 5200万
- 2023年3月31日 +203.85%
- 1億5800万
- 2024年3月31日 -5.7%
- 1億4900万
- 2025年3月31日 -2.01%
- 1億4600万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2025/06/24 10:28
従来、当社は有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法として、主として定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
当社グループは、国内事業の基盤を維持・強化しつつ、経営資源の配分を海外にシフトし、海外事業の拡大、経営全体のグローバル化を推し進めている中で、新たに策定された第5次中期経営計画(2025年3月期-2028年3月期)において海外も含めた生産拠点の再配置を計画しております。これを契機に、有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、グループ全体で生産体制の全体最適化を図ることにより、今後は有形固定資産については長期安定的に生産、稼働し、投資の効果が平均的に生ずると見込まれるため、有形固定資産の減価償却方法として定額法を採用することが費用配分の観点から合理的であり、経済的実態をより適切に反映できると判断しました。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2025/06/24 10:28
従来、当社及び国内連結子会社は有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法として、主として定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当社グループは、国内事業の基盤を維持・強化しつつ、経営資源の配分を海外にシフトし、海外事業の拡大、経営全体のグローバル化を推し進めている中で、新たに策定された第5次中期経営計画(2025年3月期-2028年3月期)において海外も含めた生産拠点の再配置を計画しております。これを契機に、有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、グループ全体で生産体制の全体最適化を図ることにより、今後は有形固定資産については長期安定的に生産、稼働し、投資の効果が平均的に生ずると見込まれるため、有形固定資産の減価償却方法として定額法を採用することが費用配分の観点から合理的であり、経済的実態をより適切に反映できると判断しました。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/24 10:28
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 3~17年 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳2025/06/24 10:28
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 ― 百万円 50 百万円 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数2025/06/24 10:28
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 3~50年 構築物 2~60年 機械及び装置 3~17年
…定額法