構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 936万
- 2020年3月31日 -13.48%
- 809万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~65年
機械及び装置 6~9年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/26 12:26 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2020/06/26 12:26
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 157千円 0千円 機械装置及び運搬具 0 18 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2020/06/26 12:26
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 180,803千円 171,594千円 土地 132,187 132,187
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産2020/06/26 12:26
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2020/06/26 12:26
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。